エム・アップ ケアサービス

エム・アップ ケアサービス

基本情報
所在地神奈川県横浜市神奈川区西神奈川3-17-7
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電話番号045-402-0000
FAX番号045-402-0199
運営法人株式会社 エム・アップ
法人番号: 4020001022533
公式サイトhttp://www.m-app.co.jp/
事業所番号1470200765
提供している介護サービス(4件)
サービスの種類利用可能曜日備考
訪問介護平日,土曜日,日曜日,祝日
時間外応相談。
共生型: あり / 介護保険の指定基準: 通常の指定 / 障害福祉の指定基準: 通常の指定
福祉用具貸与平日,土曜日,祝日
納品・返品は土・日・祝日は不可。
—
特定福祉用具販売平日,土曜日,祝日
納品・返品は土・日・祝日は不可。
—
居宅介護支援平日,土曜日,祝日—
訪問介護の詳しい情報
公表されている項目7
事業所の概要
運営方針事業所の訪問介護員は、要介護者等の心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、入浴、排泄、食事の介護全般にわたる援助を行う。
事業開始年月日2003/04/01
サービス提供地域横浜市内全域
営業時間(平日)9時00分~18時00分
(5時00分~22時00分)
営業時間(土曜)9時00分~18時00分
(5時00分~22時00分)
営業時間(日曜)時分~時分
(5時00分~22時00分)
営業時間(祝日)9時00分~18時00分
(5時00分~22時00分)
定休日日曜、年始:1/1~1/3
サービスの内容
サービスの特色法令に従い利用者様の意思(ニーズ)に添って自立に向けての支援を行う。
通院等乗降介助の実施の有無あり
頻回の20分未満の身体介護の実施の有無なし
利用料
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)通常の事業の実施地域を越えた所から、片道1キロメートルあたり20円
キャンセル料とその算定方法あり
利用者負担軽減制度の有無なし
職員の状況
総従業者数38人
訪問介護員等数 > 常勤23人
訪問介護員等数 > 非常勤14人
訪問介護員等の退職者数 > 常勤2人
訪問介護員等の退職者数 > 非常勤6人
訪問介護員等のうち介護福祉士の資格を持つ従業者数 > 常勤19人
訪問介護員等のうち介護福祉士の資格を持つ従業者数 > 非常勤6人
経験年数10年以上の訪問介護員等の割合32.4%
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 0人(2023-08-23 時点)
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均70人<42.3人>
要介護度別利用者数 > 要介護18人
要介護度別利用者数 > 要介護211人
要介護度別利用者数 > 要介護316人
要介護度別利用者数 > 要介護419人
要介護度別利用者数 > 要介護516人
事業所の特色
サービスの内容に関する自由記述コミニュケーションを大切にしています。
その中から、ケアプランに添った自立支援を行っています。
併設されているサービス介護タクシーは、安心安全に目的地までお送り致します。
保険外の利用料等に関する自由記述自費契約として、最初の30分は、1,600円。その後の30分毎に、1,200円が加算されます。
30分・・・1,600円
60分・・・2,800円
90分・・・4,000円
120分・・・5,200円
従業員の特色に関する自由記述元気で朗らかにをモットーにしています。
御利用者様の、日々の変化に細心の注意をはらい、健康に楽しく訪問させて頂いています。
利用者の特色に関する自由記述個性豊かな中に、お一人お一人が芸術家の様です。色々なキャンバスに人生を描かれていらっしゃいます。
私共もその一筆に色を付けるお手伝いをさせて頂きます。
そのほか
苦情相談窓口045-402-0000
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-11-26、事業所の記入日は 2025-08-25です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月1日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月1日)。
福祉用具貸与の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針事業所の専門相談員等は、要介護者等の心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、福祉用具貸与全般にわたる援助を行う。
事業開始年月日2003/04/01
サービス提供地域横浜市全域
営業時間(平日)9時00分~18時00分
営業時間(土曜)9時00分~18時00分
営業時間(祝日)9時00分~18時00分
営業時間(留意事項)納品・返品は土・日・祝日は不可。
定休日日曜・年始(1/1~1/3)
サービスの内容
サービスの特色迅速な対処を行っている。
利用料
貸与の種目 > 車いすあり
貸与の種目 > 特殊寝台あり
貸与の種目 > 床ずれ防止用具あり
貸与の種目 > 体位変換器あり
貸与の種目 > 手すりあり
貸与の種目 > スロープあり
貸与の種目 > 歩行器あり
貸与の種目 > 歩行補助つえあり
貸与の種目 > 認知症老人徘徊感知機器あり
貸与の種目 > 移動用リフトあり
貸与の種目 > 自動排泄処理装置なし
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)通常の事業の実施地域以外のサービスは提供していない。
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法実費(クレーン使用の場合 等)
キャンセル料とその算定方法なし
職員の状況
総従業者数4人
福祉用具専門相談員数 > 常勤2人
福祉用具専門相談員数 > 非常勤2人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤0人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の福祉用具専門相談員の割合25%
利用者の状況
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均125人<1093.5人>
要介護度別利用者数 > 要支援10人
要介護度別利用者数 > 要支援21人
要介護度別利用者数 > 要介護15人
要介護度別利用者数 > 要介護223人
要介護度別利用者数 > 要介護343人
要介護度別利用者数 > 要介護433人
要介護度別利用者数 > 要介護520人
そのほか
苦情相談窓口045-402-0000
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-11-26、事業所の記入日は 2025-09-05です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月1日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月1日)。
特定福祉用具販売の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針事業所の専門相談員等は、要介護者等の心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、福祉用具全般にわたる援助を行う。
事業開始年月日2006/04/01
サービス提供地域横浜市全域
営業時間(平日)9時00分~18時00分
営業時間(土曜)9時00分~18時00分
営業時間(祝日)9時00分~18時00分
営業時間(留意事項)納品・返品は土・日・祝日は不可。
定休日日曜・年始(1/1~1/3)
サービスの内容
サービスの特色迅速な対処を行っている。
利用料
販売の種目 > 腰掛便座あり
販売の種目 > 自動排泄処理装置の交換可能部品なし
販売の種目 > 排泄予測支援機器なし
販売の種目 > 入浴用いすあり
販売の種目 > 浴槽用手すりあり
販売の種目 > 浴槽内いすあり
販売の種目 > 入浴台あり
販売の種目 > 浴室内すのこあり
販売の種目 > 浴槽内すのこあり
販売の種目 > 入浴用介助ベルトあり
販売の種目 > 簡易浴槽なし
販売の種目 > 移動用リフトのつり具の部分あり
販売の種目 > スロープ※可搬型は除くあり
販売の種目 > 歩行器※歩行車は除くあり
販売の種目 > 歩行補助つえ※松葉杖は除くあり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)通常の事業の実施地域を超えたサービスは提供していない。
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法実費(クレーン使用の場合 等)
職員の状況
総従業者数4人
福祉用具専門相談員数 > 常勤2人
福祉用具専門相談員数 > 非常勤2人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤0人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の福祉用具専門相談員の割合25%
利用者の状況
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均0人<12.2人>
要介護度別利用者数 > 要支援10人
要介護度別利用者数 > 要支援20人
要介護度別利用者数 > 要介護10人
要介護度別利用者数 > 要介護20人
要介護度別利用者数 > 要介護30人
要介護度別利用者数 > 要介護40人
要介護度別利用者数 > 要介護50人
そのほか
苦情相談窓口045-402-0000
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-11-26、事業所の記入日は 2025-09-05です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月1日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月1日)。
居宅介護支援の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針事業所の介護支援専門員は、要介護者等が居宅において日常生活を営むために必要な保健医療サービス又は福祉サービスを適切に利用できるように、要介護者からの依頼を受けて、居宅サービス計画(ケアプラン)をするとともに、その計画に基づいて指定居宅サービスの提供が確保されるよう事業所の連絡調整、また要介護者の施設への入所を要する場合には、介護保険施設への紹介その他の便宜を行う。
事業開始年月日2003/04/01
サービス提供地域横浜市全域
営業時間(平日)9時00分~18時00分
営業時間(土曜)9時00分~18時00分
営業時間(祝日)9時00分~18時00分
定休日日曜、1/1~1/3
緊急時の電話対応の有無会社携帯 070-3239-7625
サービスの内容
サービスの特色介護を必要とするご利用者やその御家族に安心・快適な在宅生活が送れるよう支援していきたいと思います。
介護支援専門員1人当たりの利用者数25.2人
利用料
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)通常の事業の実施地域を越えた所から、片道分1キロメートルあたり100円
職員の状況
総従業者数4人
ケアマネジャー数 > 常勤3人
うち主任ケアマネジャー数 > 常勤1人
ケアマネジャーの退職者数 > 常勤0人
ケアマネジャーの退職者数 > 非常勤0人
ケアマネジャーのうち看護師の資格を持つ従業者数 > 常勤0人
ケアマネジャーのうち看護師の資格を持つ従業者数 > 非常勤0人
ケアマネジャーのうち介護福祉士の資格を持つ従業者数 > 常勤3人
経験年数10年以上の介護支援専門員の割合33.3%
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 0人(2024-11-22 時点)
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均81人<101.3人>
要介護度別入所者数 > 要支援12人
要介護度別入所者数 > 要支援26人
要介護度別入所者数 > 要介護111人
要介護度別入所者数 > 要介護216人
要介護度別入所者数 > 要介護320人
要介護度別入所者数 > 要介護416人
要介護度別入所者数 > 要介護510人
そのほか
苦情相談窓口045-402-0000
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-11-26、事業所の記入日は 2025-08-18です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月1日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月1日)。
この事業所が提供しているサービスとは?
訪問介護とは?

訪問介護(ホームヘルプ)は、ヘルパーが自宅に来て入浴や食事の手伝い、掃除や買い物を引き受けるサービスです。

訪問介護のしくみと使い方訪問介護の選び方

福祉用具貸与とは?

福祉用具貸与は、介護ベッドや車いすなどを介護保険で月額数百円から借りられる仕組みです。

福祉用具貸与のしくみと使い方福祉用具貸与の選び方

特定福祉用具販売とは?

特定福祉用具販売は、入浴や排せつに使う用具を年10万円まで介護保険で買える仕組みです。

特定福祉用具販売のしくみと使い方特定福祉用具販売の選び方

居宅介護支援とは?

居宅介護支援は、ケアマネジャーがケアプランを作り、サービス事業所との連絡や月1回の訪問を行う仕組みです。

居宅介護支援のしくみと使い方居宅介護支援の選び方

横浜市神奈川区の訪問介護(49件)

横浜市神奈川区の訪問介護は49件あります。ニチイケアセンター反町やあった介護 神奈川をはじめ選択肢はかなり多いので、まず通える範囲で絞ってから比べるのが近道です。

横浜市神奈川区の訪問介護は、65歳以上1万人あたりでは9.1件。全国の9.7件と比べるとほぼ同じです。

  • 日曜も利用できます。横浜市神奈川区の訪問介護49件のうち、日曜に対応しているのは37件です。
  • 1つの事業所で4種類の介護サービスを届け出ています。横浜市神奈川区の訪問介護の平均は1.27種類なので、まとめて頼める範囲が広いほうです。
データについて

データ基準日: 2026-08-30 / 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-08-30 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています(最終確認 2026年9月1日/最終更新 2026年9月1日)。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。