デイサービスセンター愛仁園

デイサービスセンターアイジエン

もとのデータには、同じ事業所番号で次の名称も登録されています: 指定居宅介護支援事業所 愛仁園/特別養護老人ホーム 愛仁園/特別養護老人ホーム愛仁園 短期入所生活介護施設

基本情報
所在地北海道帯広市西16条南28丁目2番地1
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電話番号0155-48-3311
FAX番号0155-47-1406
運営法人社会福祉法人普仁会
法人番号: 3460105000458
公式サイトhttp://www.fujikai.or.jp
事業所番号0174600072
定員最大 100人
提供している介護サービス(4件)
サービスの種類定員利用可能曜日備考
通所介護—平日,土曜日,日曜日,祝日
-
共生型: なし / 介護保険の指定基準: 通常の指定 / 障害福祉の指定基準: なし
短期入所生活介護
特別養護老人ホーム愛仁園 短期入所生活介護施設
18人—共生型: なし / 介護保険の指定基準: 通常の指定 / 障害福祉の指定基準: なし
介護老人福祉施設
特別養護老人ホーム 愛仁園
100人——
居宅介護支援
指定居宅介護支援事業所 愛仁園
—平日
なし
—
通所介護の詳しい情報
公表されている項目7
事業所の概要
運営方針利用者が可能な限りその居宅において、自立した日常生活を営むことができるよう自立支援に重点を置いた援助を展開するとともに、心身の状況その置かれている環境等に応じて、利用者の立場に立って質の高いサービスの提供を目指します。
事業開始年月日1999/05/01
サービス提供地域帯広市内
営業時間(平日)8時30分~17時30分
営業時間(土曜)8時30分~17時30分
営業時間(日曜)8時30分~17時30分
営業時間(祝日)8時30分~17時30分
定休日12月31日~1月3日
延長サービスの有無なし
サービスの内容
サービスの特色「自分らしくをいつまでも」をスローガンに、利用者が「生涯現役」の生活をおくれるよう家族・ケアマネジャー・地域・ボランティア等と一体になった援助を実践します。また、レクレーション活動(書道教室、マージャンサークル、カラオケサークル、ふまねっと運動等)の充実を図り、利用者が主体的に各活動に参加できる環境を整備しています。
送迎サービスの有無あり
送迎時における居宅内介助等の実施の有無なし
利用料
サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 (サービスの提供地域では送迎費の負担はありません)費用の徴収はありません。
延長料金とその算定方法費用の徴収はありません。
食費とその算定方法・食事を提供した場合、1食につき650円
キャンセル料とその算定方法あり
利用者負担軽減制度の有無あり
職員の状況
総従業者数20人
看護職員 > 常勤1人
看護職員 > 非常勤1人
看護職員の退職者数 > 常勤0人
看護職員の退職者数 > 非常勤1人
介護職員 > 常勤6人
介護職員 > 非常勤7人
介護職員の退職者数 > 常勤1人
介護職員の退職者数 > 非常勤2人
経験年数10年以上の介護職員の割合30.8%
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 0人(2023-09-27 時点)
利用定員 ※<>内の数値は都道府県平均35人<32.5人>
要介護度別利用者数 > 要介護1317人
要介護度別利用者数 > 要介護2169人
要介護度別利用者数 > 要介護360人
要介護度別利用者数 > 要介護40人
要介護度別利用者数 > 要介護50人
設備
浴室設備の数2か所
消火設備の有無あり
そのほか
苦情相談窓口0155-49-3021
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2026-01-21、事業所の記入日は 2025-10-21です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月31日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月31日)。
短期入所生活介護の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針普仁会の基本理念に基づき利用者の人権と権利を守り、一人ひとりの人格を尊重し、安心してその人らしい生活を送ることが出来るように、利用者の特性にあった生活援助を行います。そのために職員が相互に協力・連携し質の高い介護サービスを提供します。
事業開始年月日1999/05/01
サービスの内容
サービスの特色利用者の心身の状況に応じ日常生活に必要な介護を適切に行います。利用者の方々の在宅生活の継続と介護者の負担軽減のため、ご家族、ケアマネージャーとの連携を密にとり、利用者の立場で考え行動することを基本とします。利用者の権利と人としての尊厳を守り個別援助に努めます。 緊急受け入れに関しても、出来る限り対応をしています。
送迎サービスの有無あり
リハビリテーション実施の有無あり
利用料
食費とその算定方法厚生労働大臣が定める費用の額
1日1、700円 (朝食525円、昼食650円、夕食525円 )~第4段階の方
滞在費とその算定方法厚生労働大臣が定める費用の額
個 室: 1,171円 ~ 第4段階の方
多床室: 855円 ~ 〃
利用者負担軽減制度の有無あり
職員の状況
総従業者数77人
看護職員数 > 常勤5人
看護職員数 > 非常勤1人
看護職員の退職者数 > 常勤2人
看護職員の退職者数 > 非常勤1人
介護職員数 > 常勤33人
介護職員数 > 非常勤20人
介護職員の退職者数 > 常勤9人
介護職員の退職者数 > 非常勤6人
経験年数5年以上の介護職員の割合52.8%
利用者の状況
受け入れ可能人数8人 / 最大 18人(2023-09-25 時点)
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均23人<19.4人>
要介護度別利用者数 > 要支援11人
要介護度別利用者数 > 要支援20人
要介護度別利用者数 > 要介護14人
要介護度別利用者数 > 要介護26人
要介護度別利用者数 > 要介護36人
要介護度別利用者数 > 要介護41人
要介護度別利用者数 > 要介護55人
利用者の平均的な利用日数5.2日
設備
ユニット型居室の有無なし
居室の状況 > 個室11.65㎡
10室
居室の状況 > 2人部屋21㎡
4室
消火設備の有無あり
事業所の特色
空き人数空き数/定員
8/18人
定員18人中、現在の空き数8人です。
(2023年09月25日時点)
サービスの内容に関する自由記述特別養護老人ホームの併設でもあり、利用される方は長期入所の方々とも顔なじみの関係になり、安心して過ごされている方が多く見られます。ご家族様やケアマネージャーとの連携には生活相談員が当たり密に連絡を取りながらサービス提供をしています。
サービスの質の向上に向けた取組特別養護老人ホームで行う行事等にも参加していただき、ショートステイ利用期間中も楽しみが持てるように工夫をしています。 利用期間中誕生日を迎えられたご利用者様は一緒にお祝いをさせていただいています。
併設されているサービス同じ法人内の在宅サービス部門では、デイサービスセンター、居宅介護支援事業所、介護予防支援事業所、小規模多機能型居宅介護事業所があります。また地域の総合相談に当たる地域包括支援センターもあり、地域の高齢者の方、介護をされているご家族様また要介護の高齢者の方まで総合的に係る体制が作られています。 入所施設としては、養護老人ホーム、特別養護老人ホーム・地域密着型介護老人福祉施設があり、ご利用者の状況に合わせて利用していただくことが出来ます。
保険外の利用料等に関する自由記述介護保険負担限度額を超えた場合であっても、自由契約で利用していただけます。
従業員の特色に関する自由記述当施設はショートステイと入所の方々が4グループに分かれるグループケアを行っております。介護を行う看護職員や介護職員もそれぞれの担当グループを持ち、連携を取りながら利用者様の生活をサポートしています。
利用者の特色に関する自由記述85歳以上の高齢の方の利用も多く、介護量が増加している傾向が見受けられます。ショートステイを定期的に利用されることで自宅での生活が継続されるよう、自宅での情報を掴み適切なサービス提供をしていきたいと考えています。
そのほか
苦情相談窓口0155-48-3311
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2026-01-21、事業所の記入日は 2025-10-20です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月31日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月31日)。
介護老人福祉施設の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針普仁会の基本理念に基づき利用者の人権と尊厳を守り、一人ひとりの人格を尊重し、安心してその人らしい生活を送ることが出来るように、入居者の特性にあった生活援助を行います。そのために職員が相互に協力・連携し質の高い介護サービスを提供します。
事業開始年月日1970/11/10
サービスの内容
サービスの特色入所者の要介護状態の軽減又は悪化の防止が図られ、入所者の心身の状況に応じ日常生活に必要な介護を適切に行います。 入所者、短期利用者を4グループに分け、利用者様、職員がなじみの関係の中で安心して生活していただけるよう工夫をしています。 介護機器を活用しながら職員の負担軽減も図っています。
リハビリテーション実施の有無あり
利用料
食費とその算定方法厚生労働大臣が定める費用の額により算定
1日 1,700円
居住費とその算定方法厚生労働大臣が定める費用の額により算定
・個室:1,231円
・多床室: 915円
利用者負担軽減制度の有無あり
職員の状況
総従業者数77人
看護職員数 > 常勤5人
看護職員数 > 非常勤1人
看護職員の退職者数 > 常勤2人
看護職員の退職者数 > 非常勤1人
介護職員数 > 常勤33人
介護職員数 > 非常勤20人
介護職員の退職者数 > 常勤9人
介護職員の退職者数 > 非常勤6人
経験年数5年以上の介護職員の割合52.8%
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 100人(2023-09-22 時点)
入所定員 ※<>内の数値は都道府県平均100人<71.1人>
入所者の平均年齢84.6歳
入所者の男女別人数男性:22人
女性:76人
要介護度別入所者数 > 要介護10人
要介護度別入所者数 > 要介護21人
要介護度別入所者数 > 要介護320人
要介護度別入所者数 > 要介護436人
要介護度別入所者数 > 要介護541人
昨年度の退所者数38人
入所者の平均的な入所日数1,275日
待機者数163人
設備
ユニット型居室の有無なし
居室の状況 > 個室11.65㎡
24室
居室の状況 > 2人部屋21㎡
22室
居室の状況 > 4人部屋45.65㎡
8室
消火設備の有無あり
事業所の特色
空き人数空き数/定員
0/100人
定員100人中、現在の空き数0人です。
(2023年09月22日時点)
サービスの内容に関する自由記述従来型特養ではありますがグループケアを行っており、利用者様と介護職員とのなじみの関係の中で、利用者様ひとりひとりの生活を大切にしたサービスを提供したいと考えています。 入居者への看取り介護も行っております。
サービスの質の向上に向けた取組法人内職員研修や多職種参加の施設内研修を行い、介護に必要な知識や技術を学んでいます。また月1回開催している委員会活動では、日常のケアを再確認しご利用者に合わせたケア内容を検討しています。 今年から床走行型移乗リフトの導入も始め入居者様・職員ともに安全な移乗ができるよう実践を始めています。
併設されているサービス当施設には、短期入所生活介護施設も併設されており18名の方の受け入れが可能です。 また、同一法人の中には養護老人ホーム(一般型特定施設入居者生活介護事業所)
、デイサービスセンター、居宅介護支援事業所、地域包括支援センターや地域密着型サービスとして地域密着型介護老人福祉施設と小規模多機能型居宅介護を併設しており、地域で生活をされている高齢者の方から要介護になられた方まで、広くかかわりをもち、法人全体で高齢者の生活を支援できる体制を整えています。
保険外の利用料等に関する自由記述保険外の利用料としては、食事費用、居住費、理容・美容サービス料金、貴重品の管理費用、レクリエーション・クラブ活動費
、電気使用料、インフルエンザ予防接種代、日常生活上必要な諸費用(日用品、医療処置用品等)等があります。
従業員の特色に関する自由記述当施設は4グループに分かれてグループケアを行っており、看護職員、介護職員もそれぞれの担当グループを持ち、連携を摂りながら利用者様の生活をサポートしています。
また、地域貢献活動に積極的に取り組んでおり、介護の仕事の楽しさを知ってもらう「介護普及事業」(地域の中学校・高校に訪問する。)にも職員が参加し、介護の仕事のやりがい等を伝えています。
利用者の特色に関する自由記述重介護の方も増え車いすを使用される方も多い状態ですが、年間で行われる行事には多くの方が参加され楽しまれています。 また胃ろうの方の受け入れも行っており体調の管理には看護・介護が連携し対応しております。
そのほか
苦情相談窓口0155-48-3311
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2026-01-21、事業所の記入日は 2025-10-17です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月31日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月31日)。
居宅介護支援の詳しい情報
公表されている項目7
事業所の概要
運営方針要介護者が可能な限り、その居宅において能力に応じ自立した日常生活が送れるよう配慮します。当該利用者並び家族の心身の状況や生活状況による選択に基づき、適切な保健医療サービス及び福祉サービスが総合的に提供されるよう配慮します。また、当該利用者の意思及び人格を尊重し、特定のサービスに偏ることのないよう公平中立に居宅介護支援を提供します。事業の運営にあたっては、市町村や地域包括支援センター、その他の居宅介護支援事業者、居宅介護予防事業者、介護保険施設、病院等との連携に努めます。
事業開始年月日1999/12/15
サービス提供地域帯広市
営業時間(平日)8時30分~17時30分
営業時間(土曜)0時分~0時分
営業時間(日曜)0時分~0時分
営業時間(祝日)0時分~0時分
営業時間(留意事項)なし
定休日土曜、日曜、祝日、年末年始(12/31~1/3)
緊急時の電話対応の有無0155-48-5630
サービスの内容
サービスの特色利用者の心身の状況や置かれている環境等に応じ、自立した生活が送れるよう本人及び家族の希望に沿った居宅介護サービスを計画し、保健・医療・福祉サービスが総合的かつ効率的に受けられるよう、連絡・調整等を行ない、自立支援につながる介護サービス実施状態の把握を行なっております。
介護支援専門員1人当たりの利用者数36人
利用料
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)なし
職員の状況
総従業者数3人
ケアマネジャー数 > 常勤3人
うち主任ケアマネジャー数 > 常勤2人
ケアマネジャーの退職者数 > 常勤0人
ケアマネジャーの退職者数 > 非常勤0人
ケアマネジャーのうち看護師の資格を持つ従業者数 > 常勤0人
ケアマネジャーのうち看護師の資格を持つ従業者数 > 非常勤0人
ケアマネジャーのうち介護福祉士の資格を持つ従業者数 > 常勤2人
経験年数10年以上の介護支援専門員の割合66.7%
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 0人(2023-09-27 時点)
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均116人<101.2人>
要介護度別入所者数 > 要支援11人
要介護度別入所者数 > 要支援20人
要介護度別入所者数 > 要介護161人
要介護度別入所者数 > 要介護234人
要介護度別入所者数 > 要介護315人
要介護度別入所者数 > 要介護43人
要介護度別入所者数 > 要介護52人
事業所の特色
併設されているサービス・デイサービスセンター愛仁園
そのほか
苦情相談窓口0155-48-5630
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2026-01-21、事業所の記入日は 2025-10-22です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月31日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月31日)。
この事業所が提供しているサービスとは?
通所介護とは?

通所介護(デイサービス)は、日中に施設へ通って入浴・食事・体操などを受けるサービスです。

通所介護のしくみと使い方通所介護の選び方

短期入所生活介護とは?

短期入所生活介護(ショートステイ)は、特別養護老人ホームなどに数日から数週間泊まるサービスです。

短期入所生活介護のしくみと使い方短期入所生活介護の選び方

居宅介護支援とは?

居宅介護支援は、ケアマネジャーがケアプランを作り、サービス事業所との連絡や月1回の訪問を行う仕組みです。

居宅介護支援のしくみと使い方居宅介護支援の選び方

介護老人福祉施設とは?

特別養護老人ホーム(介護老人福祉施設)は、原則要介護3以上の人が最期まで暮らせる公的な施設です。

介護老人福祉施設のしくみと使い方介護老人福祉施設の選び方

帯広市の介護老人福祉施設(7件)

帯広市の介護老人福祉施設は7件あり、デイサービスセンター帯広けいせい苑つどいや短期入所生活介護 帯広慈恩の里などいくつもの選択肢があります。比較検討して、いちばん合う事業者を見つけましょう。

帯広市の介護老人福祉施設は、65歳以上1万人あたりでは1.4件。全国の2.4件と比べるとかなり少ないです。

  • 日曜も利用できます。帯広市の介護老人福祉施設7件のうち、日曜に対応しているのは1件です。
  • 定員100人は、帯広市の介護老人福祉施設7件のなかで最も多い規模です。
  • 1つの事業所で4種類の介護サービスを届け出ています。帯広市の介護老人福祉施設の平均は3種類なので、まとめて頼める範囲が広いほうです。
データについて

データ基準日: 2026-08-28 / 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-08-28 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています(最終確認 2026年8月31日/最終更新 2026年8月31日)。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。