医療法人 浩治会 大阪城ケアホーム

イリョウホウジン コウチカイ オオサカジョウケアホーム

基本情報
所在地大阪市城東区鴫野西2-5-24
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電話番号06-6961-1151
FAX番号06-6961-7711
運営法人医療法人浩治会
法人番号: 1120005005097
公式サイトhttp://www.carehome.or.jp
事業所番号2754480040
提供している介護サービス(4件)
訪問リハビリテーションの詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針契約書及び重要事項参照
事業開始年月日2011/11/01
サービス提供地域大阪市城東区、大阪市東成区、大阪市鶴見区、大阪市中央区、大阪市都島区、大阪市旭区
営業時間(平日)9時00分~18時00分
(9時00分~18時00分)
事業所に併設している医療サービス介護老人保健施設
サービスの内容
サービスの特色契約書及び重要事項参照
24時間電話相談対応の有無なし
利用料
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)契約書及び重要事項参照
キャンセル料とその算定方法なし
職員の状況
総従業者数4人
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数 > 常勤3人
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 > 常勤0人
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合33.3%
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 0人(2020-10-09 時点)
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均20人<31.2人>
要介護度別利用者数 > 要支援13人
要介護度別利用者数 > 要支援23人
要介護度別利用者数 > 要介護15人
要介護度別利用者数 > 要介護22人
要介護度別利用者数 > 要介護32人
要介護度別利用者数 > 要介護43人
要介護度別利用者数 > 要介護52人
そのほか
苦情相談窓口06-6961-1151
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-11-12、事業所の記入日は 2025-10-23です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月3日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月3日)。
通所リハビリテーションの詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針利用者が要介護状態等となった場合においても、心身の状況、病歴を踏まえて、利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図ります。 また、利用者の意思及び人格を尊重し、常に利用者の立場にたったサービスの提供に努めます。 また、利用者の所在する市町村、居宅介護支援事業者、在宅介護支援センター、他の居宅サービス事業者、保健医療サービス及び福祉サービスを提供する者との連携に努めます。
事業開始年月日2000/05/01
営業時間(平日)10時00分~16時30分
営業時間(土曜)10時00分~16時30分
営業時間(日曜)10時00分~16時30分
営業時間(祝日)10時00分~16時30分
定休日12/30~1/3(年末年始)
送迎サービスの提供地域城東区・東成区・鶴見区・旭区・中央区・都島区
延長サービスの有無なし
サービスの内容
サービスの特色チームワークでのケアに重点を置き、リハビリテーション部門では1対1の個別リハビリテーションに力を入れています。また、レクリエーションの充実と共に季節ごとの食事の提供や選択メニュー・替わり湯の入浴等のサービスを行っております。
送迎サービスの有無あり
送迎時における居宅内介助等の実施の有無あり
利用料
サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 (サービスの提供地域では送迎費の負担はありません)該当なし
延長料金とその算定方法該当なし
食費とその算定方法600円/回
キャンセル料とその算定方法なし
職員の状況
総従業者数25人
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数 > 常勤6人
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 > 常勤0人
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 > 非常勤0人
看護職員数 > 常勤1人
看護職員の退職者数 > 常勤2人
看護職員の退職者数 > 非常勤2人
介護職員の数 > 常勤11人
介護職員の退職者数 > 常勤1人
介護職員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合0%
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 0人(2020-10-09 時点)
利用定員 ※<>内の数値は都道府県平均35人<37.2人>
要介護度別利用者数 > 要支援12人
要介護度別利用者数 > 要支援215人
要介護度別利用者数 > 要介護122人
要介護度別利用者数 > 要介護221人
要介護度別利用者数 > 要介護315人
要介護度別利用者数 > 要介護418人
要介護度別利用者数 > 要介護512人
設備
浴室設備の数4か所
消火設備の有無あり
事業所の特色
サービスの質の向上に向けた取組介護職員処遇改善加算(Ⅰ)
介護職員特定処遇改善加算(Ⅰ)
そのほか
苦情相談窓口06-6961-1151
第三者評価の実施あり
2010/05/17
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-11-12、事業所の記入日は 2025-10-23です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月3日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月3日)。
短期入所療養介護(介護老人保健施設)の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針1.中間施設として役割を堅持し、常に家庭での生活を念頭に置いた療養生活の創造に努める。2.家庭の状況・家庭環境・近隣環境等利用者の精神的・物理的環境の把握に努め、加えて診療情報やADL情報に基づいた施設療養計画の立案と実践に努める。3.医師・薬剤師・栄養士・看護師・介護士・理学療法士・作業療法士・支援相談員等による総合的絵なチームケアを実践する。4.笑顔・笑声溢れる施設作りを心がけ、常に心のケアを活動の中心に置く。 5.療養とリハビリと暮らしのバランスを重視した取り組みを実践する。
事業開始年月日2000/05/01
サービスの内容
利用制限病状が安定していない、暴力行為・問題行動があるなどの場合
サービスの特色チームワークでのケアに重点を置き、リハビリテーション部門では1対1の個別リハビリテーションに力を入れています。 また、レクリエーションの充実と共に季節ごとの食事の提供や選択メニュー・替わり湯の入浴等のサービスを行っております。
送迎サービスの有無あり
利用料
食費とその算定方法1,750円/日
滞在費とその算定方法従来型個室 1,690円/日 多床室 515円/日
職員の状況
総従業者数60人
看護職員数 > 常勤10人
看護職員の退職者数 > 常勤2人
看護職員の退職者数 > 非常勤2人
介護職員数 > 常勤32人
介護職員数 > 非常勤1人
介護職員の退職者数 > 常勤3人
介護職員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の介護職員の割合0%
夜勤を行う従業者数5人
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 0人(2021-10-22 時点)
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均11人<28.4人>
要介護度別利用者数 > 要支援10人
要介護度別利用者数 > 要支援21人
要介護度別利用者数 > 要介護12人
要介護度別利用者数 > 要介護22人
要介護度別利用者数 > 要介護33人
要介護度別利用者数 > 要介護41人
要介護度別利用者数 > 要介護52人
利用者の平均的な利用日数 ※<>内の数値は都道府県平均4.5日<8.0日>
設備
施設の形態介護老人保健施設
ユニット型居室の有無なし
療養室の状況 > 個室13.4㎡
12室
療養室の状況 > 4人部屋32.2㎡
22室
消火設備の有無あり
事業所の特色
サービスの質の向上に向けた取組介護職員処遇改善加算(Ⅰ)
介護職員特定処遇改善加算(Ⅰ)
そのほか
苦情相談窓口06-6961-1151
第三者評価の実施あり
2010/05/17
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-11-12、事業所の記入日は 2025-10-23です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月3日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月3日)。
介護老人保健施設の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針1.中間施設として役割を堅持し、常に家庭での生活を念頭に置いた療養生活の創造に努める。2.家庭の状況・家庭環境・近隣環境等利用者の精神的・物理的環境の把握に努め、加えて診療情報やADL情報に基づいた施設療養計画の立案と実践に努める。3.医師・薬剤師・栄養士・看護師・介護士・理学療法士・作業療法士・支援相談員等による総合的絵なチームケアを実践する。4.笑顔・笑声溢れる施設作りを心がけ、常に心のケアを活動の中心に置く。 5.療養とリハビリと暮らしのバランスを重視した取り組みを実践する。
事業開始年月日2000/05/01
サービスの内容
サービスの特色チームワークでのケアに重点を置き、リハビリテーション部門では1対1の個別リハビリテーションに力を入れています。 また、レクリエーションの充実と共に季節ごとの食事の提供や選択メニュー・替わり湯の入浴等のサービスを行っております。
利用料
食費とその算定方法1,750円/日
居住費とその算定方法従来型個室 1,690円/日 多床室 515円/日
職員の状況
総従業者数60人
看護職員数 > 常勤10人
看護職員の退職者数 > 常勤2人
看護職員の退職者数 > 非常勤2人
介護職員数 > 常勤32人
介護職員数 > 非常勤1人
介護職員の退職者数 > 常勤3人
介護職員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の介護職員の割合0%
夜勤を行う従業者数5人
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 0人(2024-12-26 時点)
入所定員 ※<>内の数値は都道府県平均100人<92.0人>
要介護度別入所者数 > 要介護114人
要介護度別入所者数 > 要介護216人
要介護度別入所者数 > 要介護333人
要介護度別入所者数 > 要介護436人
要介護度別入所者数 > 要介護516人
3か月間の退所者数35人
入所者の平均的な入所日数 ※<>内の数値は都道府県平均707日<322.4日>
待機者数7人
設備
施設の形態 > 介護老人保健施設あり
施設の形態 > サテライト型小規模介護老人保健施設なし
施設の形態 > 医療機関併設型小規模介護老人保健施設なし
ユニット型居室の有無なし
療養室の状況 > 個室13.4㎡
12室
療養室の状況 > 4人部屋32.2㎡
22室
消火設備の有無あり
事業所の特色
空き人数空き数/定員
0/0人
定員0人中、現在の空き数0人です。
(2024年12月26日時点)
サービスの質の向上に向けた取組介護職員処遇改善加算(Ⅰ)
介護職員特定処遇改善加算(Ⅰ)
そのほか
苦情相談窓口06-6961-1151
第三者評価の実施あり
2010/05/17
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-11-12、事業所の記入日は 2025-10-23です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月3日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月3日)。
この事業所が提供しているサービスとは?
訪問リハビリテーションとは?

訪問リハビリテーションは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が自宅を訪ね、生活の場に合わせた訓練を行うサービスです。

訪問リハビリテーションのしくみと使い方訪問リハビリテーションの選び方

通所リハビリテーションとは?

通所リハビリテーション(デイケア)は、病院や介護老人保健施設へ通い、医師の指示のもとでリハビリを受けるサービスです。

通所リハビリテーションのしくみと使い方通所リハビリテーションの選び方

短期入所療養介護とは?

短期入所療養介護(医療型ショートステイ)は、介護老人保健施設や介護医療院に短期間泊まり、医師と看護師のもとで療養するサービスです。

短期入所療養介護のしくみと使い方短期入所療養介護の選び方

介護老人保健施設とは?

介護老人保健施設(老健)は、リハビリを受けて自宅へ戻ることを目的とした施設です。

介護老人保健施設のしくみと使い方介護老人保健施設の選び方

大阪市城東区の介護老人保健施設(4件)

大阪市城東区で介護老人保健施設を探すと4件が見つかります。医療法人晃和会 介護老人保健施設放出ふれあいセンターや介護老人保健施設グリーンライフを含め、条件を並べて絞り込めます。

大阪市城東区の介護老人保健施設は、65歳以上1万人あたりでは0.9件。全国の1.1件と比べるとやや少ないです。

  • 日曜も利用できます。大阪市城東区の介護老人保健施設4件のうち、日曜に対応しているのは1件です。
  • 1つの事業所で4種類の介護サービスを届け出ています。大阪市城東区の介護老人保健施設の平均は3種類なので、まとめて頼める範囲が広いほうです。
データについて

データ基準日: 2026-08-27 / 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-08-27 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています(最終確認 2026年9月3日/最終更新 2026年9月3日)。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。