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介護老人保健施設さくら

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入居・入所海田町訪問リハビリテーション通所リハビリテーション短期入所療養介護介護老人保健施設＃介護老人保健施設
基本情報
所在地広島県安芸郡海田町堀川町2-23
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電話番号082-822-3777
FAX番号082-822-8438
運営法人医療法人かしの木会
法人番号: 6240005010114
事業所番号3453280020
提供している介護サービス（4件）
サービスの種類利用可能曜日
訪問リハビリテーション平日
通所リハビリテーション平日,土曜日,祝日
短期入所療養介護（介護老人保健施設）—
介護老人保健施設—
訪問リハビリテーションの詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針１．要介護者等の心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、
理学療法又は作業療法等やその他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図る。
２．事業の実施に当たっては、関係市町、地域の保健、医療、福祉サービスとの綿密な連携を図り、
総合的サービスの提供に努めるものとする。
３．サービス提供にあたっては、懇切丁寧を旨とし、利用者又はその家族に対して療養上必要な事項について、
理解しやすいように指導又は説明を行うとともに、利用者の同意を得て実施するよう努める。
事業開始年月日2021/08/01
サービス提供地域海田町、広島市安芸区の一部（矢野地区、船越地区）
営業時間（平日）8時30分～12時30分
（8時30分～12時30分）
定休日日曜、火曜、木曜、土曜、祭日 8/14～16 12/30～1/3
事業所に併設している医療サービス病院
サービスの内容
サービスの特色在宅生活の中で、基本動作・移動動作を中心にリハビリを実施していきます。生活を行う上で困っていること・難しいことなどを、ケアマネージャーと共有し解決していきます。
24時間電話相談対応の有無なし
利用料
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 （サービス提供地域では交通費の負担はありません）通常の事業の実施地域以外の訪問リハビリテーションに要した交通費は、その実費を徴収する。ただし、自動車を使用した場合は、路程１キロメートル当たり50円を実費として徴収する。
キャンセル料とその算定方法なし
職員の状況
総従業者数3人
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数 > 非常勤2人
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 > 常勤0人
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 > 非常勤0人
経験年数１０年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合0％
利用者の状況
要介護度別利用者数 > 要支援１0人
要介護度別利用者数 > 要支援２0人
要介護度別利用者数 > 要介護１0人
要介護度別利用者数 > 要介護２0人
要介護度別利用者数 > 要介護３0人
要介護度別利用者数 > 要介護４0人
要介護度別利用者数 > 要介護５0人
そのほか
苦情相談窓口082-822-3777
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2022-03-09、事業所の記入日は 2022-02-05です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月29日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年8月29日）。
通所リハビリテーションの詳しい情報
公表されている項目7
事業所の概要
運営方針通所リハビリテーション計画に基づいて、利用者がその有する能力に応じ、自立した日常生活を営むことができるようにリハビリテーションを行い、利用者の心身の機能の維持回復を図り、1日でも長く居宅での生活を維持できるよう在宅ケアの支援に努める。
事業開始年月日2007/01/04
営業時間（平日）8時30分～17時30分
営業時間（土曜）8時30分～17時30分
営業時間（祝日）8時30分～17時30分
定休日日曜、ＧＷの連休期間、８/１４～１６、１２/３１～１/３
送迎サービスの提供地域広島市安芸区、広島市南区、府中町、海田町、坂町、熊野町、呉市押込町
延長サービスの有無なし
サービスの内容
サービスの特色要介護者の心身の特性を踏まえた通所リハビリテーション計画に基づき、自立した在宅生活の継続を目的としたリハビリテーションを行っています。理学療法士・作業療法士・健康運動指導士が共同で作成したプログラムにより、トレーニングを行うことが可能です。
送迎サービスの有無あり
送迎時における居宅内介助等の実施の有無なし
利用料
サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 （サービスの提供地域では送迎費の負担はありません）通常の事業実施区域を超えた地点から路程１ｋｍ当り２０円
延長料金とその算定方法なし
食費とその算定方法昼食代６００円、おやつ代１００円（食材料費及び人件費、光熱費等により算出）
キャンセル料とその算定方法なし
職員の状況
総従業者数23人
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数 > 常勤7人
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 > 常勤0人
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 > 非常勤0人
看護職員数 > 常勤1人
看護職員数 > 非常勤1人
看護職員の退職者数 > 常勤0人
看護職員の退職者数 > 非常勤0人
介護職員の数 > 常勤8人
介護職員の退職者数 > 常勤3人
介護職員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数１０年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合28.6％
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 0人（2025-12-09 時点）
利用定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均40人＜36.2人＞
要介護度別利用者数 > 要支援１5.5人
要介護度別利用者数 > 要支援２15人
要介護度別利用者数 > 要介護１30人
要介護度別利用者数 > 要介護２26人
要介護度別利用者数 > 要介護３16.5人
要介護度別利用者数 > 要介護４6人
要介護度別利用者数 > 要介護５1.5人
設備
浴室設備の数4か所
消火設備の有無あり
そのほか
苦情相談窓口082-822-3777
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2026-01-20、事業所の記入日は 2025-12-09です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月29日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年8月29日）。
短期入所療養介護（介護老人保健施設）の詳しい情報
公表されている項目7
事業所の概要
運営方針介護老人保健施設さくらが行うサービスは、施設サービス計画に基づき、可能な限り居宅における生活への復帰を念頭に置いて、介護、相談及び援助、社会生活上の便宜の供与、その他日常生活上の世話、機能訓練、健康管理及び療養上の世話を行うことにより、利用者がその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるようにするとともに、居宅における生活への復帰を目的とする。
事業開始年月日2006/05/01
協力医療機関安芸市民病院
サービスの内容
利用制限病院での入院加療が必要な方
サービスの特色要介護者の心身の特性を踏まえた施設サービス計画に基づき、在宅生活継続を目的として、日常生活そのものがリハビリテーションとなるよう理学療法士・作業療法士を中心に、個々の体力や目的に応じた生活リハビリを提案・実施している。
送迎サービスの有無あり
利用料
食費とその算定方法第4段階は1800円/日 第1～3段階は、介護保険負担限度額認定証のとおり
滞在費とその算定方法第4段階は2,400～2,800円/日 第1～3段階は、介護保険負担限度額認定証のとおり
職員の状況
総従業者数43人
看護職員数 > 常勤12人
看護職員の退職者数 > 常勤0人
看護職員の退職者数 > 非常勤0人
介護職員数 > 常勤14人
介護職員の退職者数 > 常勤1人
介護職員の退職者数 > 非常勤1人
経験年数１０年以上の介護職員の割合21.4％
夜勤を行う従業者数3人
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 0人（2022-11-24 時点）
利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均4人＜17.0人＞
要介護度別利用者数 > 要支援１0人
要介護度別利用者数 > 要支援２0人
要介護度別利用者数 > 要介護１0人
要介護度別利用者数 > 要介護２2人
要介護度別利用者数 > 要介護３1人
要介護度別利用者数 > 要介護４0人
要介護度別利用者数 > 要介護５1人
利用者の平均的な利用日数 ※＜＞内の数値は都道府県平均7.3日＜7.1日＞
設備
施設の形態介護老人保健施設
ユニット型居室の有無あり
療養室の状況 > 個室13.25㎡
50室
消火設備の有無あり
そのほか
苦情相談窓口082-822-3777
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2026-01-20、事業所の記入日は 2025-12-06です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月29日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年8月29日）。
介護老人保健施設の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針介護老人保健施設さくらが行うサービスは、施設サービス計画に基づき、可能な限り居宅における生活への復帰を念頭に置いて、介護、相談及び援助、社会生活上の便宜の供与、その他日常生活上の世話、機能訓練、健康管理及び療養上の世話を行うことにより、利用者がその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるようにするとともに、居宅における生活への復帰を目的とする。
事業開始年月日2006/05/01
協力医療機関安芸市民病院
サービスの内容
サービスの特色要介護者の心身の特性を踏まえた施設サービス計画に基づき、在宅生活への復帰を目標としたリハビリと、多職種の意見を集約した生活リハビリを個別に実施している。機能訓練室においては、手作業やプリントを活用した『脳活性化トレーニング』、屋上の畑では花や野菜を育てる『園芸作業』も取り入れている。
利用料
食費とその算定方法第4段階は1,800円/日 第1～3段階は、介護保険負担限度額認定証のとおり
居住費とその算定方法第4段階は2,400～2,800円/日 第1～3段階は、介護保険負担限度額認定証のとおり
職員の状況
総従業者数43人
看護職員数 > 常勤12人
看護職員の退職者数 > 常勤0人
看護職員の退職者数 > 非常勤0人
介護職員数 > 常勤14人
介護職員の退職者数 > 常勤1人
介護職員の退職者数 > 非常勤1人
経験年数１０年以上の介護職員の割合21.4％
夜勤を行う従業者数3人
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 0人（2025-11-25 時点）
入所定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均50人＜81.0人＞
要介護度別入所者数 > 要介護１8人
要介護度別入所者数 > 要介護２18人
要介護度別入所者数 > 要介護３9人
要介護度別入所者数 > 要介護４9人
要介護度別入所者数 > 要介護５4人
３か月間の退所者数12人
入所者の平均的な入所日数 ※＜＞内の数値は都道府県平均396日＜461.6日＞
待機者数2人
設備
施設の形態 > 介護老人保健施設あり
施設の形態 > サテライト型小規模介護老人保健施設なし
施設の形態 > 医療機関併設型小規模介護老人保健施設なし
ユニット型居室の有無あり
療養室の状況 > 個室13.25㎡
50室
消火設備の有無あり
事業所の特色
空き人数空き数/定員
0/0人
定員0人中、現在の空き数0人です。
（2025年11月25日時点）
そのほか
苦情相談窓口082-822-3777
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2026-01-20、事業所の記入日は 2025-11-22です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月29日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年8月29日）。
この事業所が提供しているサービスとは？
訪問リハビリテーションとは？

訪問リハビリテーションは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が自宅を訪ね、生活の場に合わせた訓練を行うサービスです。

訪問リハビリテーションのしくみと使い方訪問リハビリテーションの選び方

通所リハビリテーションとは？

通所リハビリテーション（デイケア）は、病院や介護老人保健施設へ通い、医師の指示のもとでリハビリを受けるサービスです。

通所リハビリテーションのしくみと使い方通所リハビリテーションの選び方

短期入所療養介護とは？

短期入所療養介護（医療型ショートステイ）は、介護老人保健施設や介護医療院に短期間泊まり、医師と看護師のもとで療養するサービスです。

短期入所療養介護のしくみと使い方短期入所療養介護の選び方

介護老人保健施設とは？

介護老人保健施設（老健）は、リハビリを受けて自宅へ戻ることを目的とした施設です。

介護老人保健施設のしくみと使い方介護老人保健施設の選び方

海田町の介護老人保健施設（1件）

海田町の介護老人保健施設は、いまのところ介護老人保健施設さくらの1件だけです。近くの市区町村もあわせて探すと、選べる幅が広がります。

海田町の介護老人保健施設は、65歳以上1万人あたりでは1.4件。全国の1.1件と比べるとやや多いです。

近くの市区町村の介護老人保健施設
データについて

データ基準日: 2026-09-02 ／ 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-09-02 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています（最終確認 2026年8月29日／最終更新 2026年8月29日）。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。