エクセレント福祉用具

エクセレントフクシヨウグ

基本情報
所在地京都市下京区松原通富小路東入松原中之町494 リーガル京都河原町1階
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電話番号075-744-6512
FAX番号075-744-6547
運営法人株式会社エクセレントケアサポート
法人番号: 2130001067503
公式サイトhttps://excare-s.co.jp/
事業所番号2670401088
提供している介護サービス(2件)
サービスの種類利用可能曜日
福祉用具貸与平日
特定福祉用具販売平日
福祉用具貸与の詳しい情報
公表されている項目7
事業所の概要
運営方針福祉用具貸与の提供に当たって、事業所の専門相談員は、要介護者の心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の心身の状況、希望及びその置かれている環境等を踏まえた適切な福祉用具の選定、取付け、調整等を行い、福祉用具を貸与することにより、利用者の日常生活上の便宜を図り、その機能訓練に資するとともに、利用者を介護する者の負担の軽減を図るよう援助を行う。
2 介護予防福祉用具貸与の提供に当たって、事業所の専門相談員は、要支援者が可能な限りその居宅において、自立した日常生活を営むことができるよう、要支援者の心身の状況、希望及びその置かれている環境を踏まえた適切な福祉用具の選定の援助、取付け、調整等を行い、福祉用具を貸与することにより、要支援者の生活機能の維持又は改善を図る。
3 事業の実施に当たっては、関係市町村、地域包括支援センター、居宅介護支援事業者などの地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。
4 事業所は,介護保険法その他の法令,「京都市介護保険法に基づく事業及び施設の人員,設備及び運営の基準等に関する条例(平成25年1月9日京都市条例第39号)」,「指定居宅サービス等の事業の人員,設備及び運営に関する基準(平成11年厚生省令第37号)」及び「指定介護予防サービス等の事業の人員,設備及び運営並びに指定介護予防サービス等に係る介護予防のための効果的な支援の方法に関する基準(平成18年厚生労働省令第35号)」等に定める内容を遵守し,事業を実施するものとする
事業開始年月日2021/12/01
サービス提供地域通常の事業の実施地域は、京都府、滋賀県、兵庫県、奈良県、大阪府の区域とする。
営業時間(平日)09時00分~18時00分
定休日土曜日・日曜日・祝日
サービスの内容
サービスの特色ご利用者様の心身の状態に沿った商品をわかりやすく説明・提案を行います。
利用料
貸与の種目 > 車いすあり
貸与の種目 > 特殊寝台あり
貸与の種目 > 床ずれ防止用具あり
貸与の種目 > 体位変換器あり
貸与の種目 > 手すりあり
貸与の種目 > スロープあり
貸与の種目 > 歩行器あり
貸与の種目 > 歩行補助つえあり
貸与の種目 > 認知症老人徘徊感知機器あり
貸与の種目 > 移動用リフトあり
貸与の種目 > 自動排泄処理装置あり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)通常の事業の実施地域を越えた地点から1キロメートルごとに20円。
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法実費
キャンセル料とその算定方法なし
職員の状況
総従業者数6人
福祉用具専門相談員数 > 常勤2.5人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤1人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の福祉用具専門相談員の割合40%
利用者の状況
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均333人<1205.2人>
要介護度別利用者数 > 要支援10人
要介護度別利用者数 > 要支援23人
要介護度別利用者数 > 要介護118人
要介護度別利用者数 > 要介護248人
要介護度別利用者数 > 要介護386人
要介護度別利用者数 > 要介護4102人
要介護度別利用者数 > 要介護576人
事業所の特色
サービスの内容に関する自由記述福祉用具貸与の他、特定福祉用具販売も行います。又、その他の福祉用具販売も多数扱っております。
サービスの質の向上に向けた取組事業所内の法定研修をはじめ、年間を通じて法人内の様々な研修に自由参加します。又、福祉用具や介護ロボット、ICT等に関する外部研修や展示会等にも積極的に参加し、常に新しい専門知識の習得に努めています。毎月の会議ではご利用者様のご意見やご要望等について全員で共有検討し、より良いサービス提供を目指します。
併設されているサービス特定福祉用具販売
保険外の利用料等に関する自由記述各種福祉用具の販売
従業員の特色に関する自由記述福祉用具専門相談員歴の長い従業員を複数配置し、ご相談やご依頼に親切丁寧に対応します。
利用者の特色に関する自由記述京都市内全域を実施地域とし、要介護度や住環境など様々な方ご利用頂いております。
勤務時間9:00~18:00
そのほか
苦情相談窓口075-744-6512
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-12-12、事業所の記入日は 2025-10-15です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月29日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月29日)。
特定福祉用具販売の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針1事業所の専門相談員は、利用者がその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の心身の状況、希望及びその置かれている環境を踏まえた適切な福祉用具の選定の援助、取付け、調整等を行い、特定福祉用具の販売をすることにより、利用者の日常生活上の便宜を図り、その機能訓練に資するとともに、利用者を介護するものの負担の軽減を図るものとする。
2事業の実施に当たっては、関係市町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な 連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする
事業開始年月日2020/12/01
サービス提供地域通常の事業の実施地域は、京都市内を区域とする。
営業時間(平日)09時00分~18時00分
定休日土曜日、日曜日、祝日
サービスの内容
サービスの特色ご利用者様の心身の状態にあった、商品をわかりやすく説明・提案を行ってまいります。
利用料
販売の種目 > 腰掛便座あり
販売の種目 > 自動排泄処理装置の交換可能部品あり
販売の種目 > 排泄予測支援機器なし
販売の種目 > 入浴用いすあり
販売の種目 > 浴槽用手すりあり
販売の種目 > 浴槽内いすあり
販売の種目 > 入浴台あり
販売の種目 > 浴室内すのこあり
販売の種目 > 浴槽内すのこあり
販売の種目 > 入浴用介助ベルトあり
販売の種目 > 簡易浴槽あり
販売の種目 > 移動用リフトのつり具の部分あり
販売の種目 > スロープ※可搬型は除くあり
販売の種目 > 歩行器※歩行車は除くあり
販売の種目 > 歩行補助つえ※松葉杖は除くあり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)通常の事業の実施地域を越えた地点から1キロメートルごとに20円。
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法実費。
職員の状況
総従業者数6人
福祉用具専門相談員数 > 常勤2.5人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤1人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の福祉用具専門相談員の割合40%
利用者の状況
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均2人<13.6人>
要介護度別利用者数 > 要支援10人
要介護度別利用者数 > 要支援20人
要介護度別利用者数 > 要介護10人
要介護度別利用者数 > 要介護20人
要介護度別利用者数 > 要介護30人
要介護度別利用者数 > 要介護42人
要介護度別利用者数 > 要介護50人
そのほか
苦情相談窓口075-744-6512
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-12-12、事業所の記入日は 2025-10-15です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月29日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月29日)。
この事業所が提供しているサービスとは?
福祉用具貸与とは?

福祉用具貸与は、介護ベッドや車いすなどを介護保険で月額数百円から借りられる仕組みです。

福祉用具貸与のしくみと使い方福祉用具貸与の選び方

特定福祉用具販売とは?

特定福祉用具販売は、入浴や排せつに使う用具を年10万円まで介護保険で買える仕組みです。

特定福祉用具販売のしくみと使い方特定福祉用具販売の選び方

京都市下京区の福祉用具貸与(4件)

京都市下京区の福祉用具貸与は4件あります。アスケア福祉用具センター京都やグランユニライフ・レンタルサービスなど、いくつかの候補のなかから選べます。

京都市下京区の福祉用具貸与は、65歳以上1万人あたりでは2.2件。全国の1.9件と比べるとほぼ同じです。

近くの市区町村の福祉用具貸与
データについて

データ基準日: 2026-09-01 / 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-09-01 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています(最終確認 2026年8月29日/最終更新 2026年8月29日)。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。