介護の窓口高齢者を支援するサービスの総合サイト

メディケアセンター新横浜

メディケアセンターシンヨコハマ

横浜市港北区福祉用具貸与特定福祉用具販売
基本情報
所在地神奈川県横浜市港北区新吉田東8-51-1
地図で見る
電話番号045-717-8903
FAX番号045-717-8904
運営法人株式会社メディケアー
法人番号: 8021001002240
公式サイトhttps://www.mc-tehart.com/base/mc-shinyokohama/
事業所番号1470901990
提供している介護サービス（2件）
サービスの種類利用可能曜日
福祉用具貸与平日,土曜日,祝日
特別休業期間（12月30日～1月3日）
特定福祉用具販売平日,土曜日,祝日
特別休業期間（12月30日～1月3日）
福祉用具貸与の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針サービスの提供にあたっては、利用者の意思、及び人格を尊重して、常に利用者の立場にたったサービスの提供に努めます。
事業開始年月日2009/09/01
サービス提供地域神奈川県全域
営業時間（平日）8時30分～17時30分
営業時間（土曜）8時30分～17時30分
営業時間（祝日）9時00分～17時30分
営業時間（留意事項）特別休業期間（12月30日～1月3日）
定休日日曜
サービスの内容
サービスの特色介護ビジネスのフロンティア（創業１９８０年）として、設立当初より常に新しい高齢者福祉サービスのあり方を創造してまいりました。昭和５８年全国に先駆けて「福祉・介護用品のショールーム」の開設をいたしました。当時は介護に対する社会的認知度の低い中でのスタートでしたが、利用者の方々からの厚い信頼に支えられ着実な船出となりました。現在、最新の消毒設備と工程管理システムを導入した「福祉用具総合管理センター」の開設、国際規格ISO9001、ISO14001の認証取得など、メディケアーはお客様の信頼に応えるため、他社に先駆けた独自の経営革新を実践しております。
利用料
貸与の種目 > 車いすあり
貸与の種目 > 特殊寝台あり
貸与の種目 > 床ずれ防止用具あり
貸与の種目 > 体位変換器あり
貸与の種目 > 手すりあり
貸与の種目 > スロープあり
貸与の種目 > 歩行器あり
貸与の種目 > 歩行補助つえあり
貸与の種目 > 認知症老人徘徊感知機器あり
貸与の種目 > 移動用リフトあり
貸与の種目 > 自動排泄処理装置あり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 （サービス提供地域では交通費の負担はありません）通常の実施地域を越えて、公共交通機関によりサービス提供を行った場合はその実費を申し受けます。通常の実施地域を越えて、自動車によりサービス提供を行った場合は、実施地域を越えた地点より片道１キロメートルあたり20円を申し受けます。また、有料道路・高速道路を利用した場合はその実費を申し受けます。
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法お客様の都合によりレンタル商品の移動を行う場合、また特別な作業を伴う場合、別途所定の料金をいただきます。（別途見積もりいたします。）
キャンセル料とその算定方法あり
職員の状況
総従業者数11人
福祉用具専門相談員数 > 常勤11人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤3人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数１０年以上の福祉用具専門相談員の割合36.4％
利用者の状況
利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均3377人＜1093.5人＞
要介護度別利用者数 > 要支援１116人
要介護度別利用者数 > 要支援２446人
要介護度別利用者数 > 要介護１341人
要介護度別利用者数 > 要介護２1131人
要介護度別利用者数 > 要介護３588人
要介護度別利用者数 > 要介護４467人
要介護度別利用者数 > 要介護５288人
そのほか
苦情相談窓口045-717-8903
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2026-01-28、事業所の記入日は 2025-11-01です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月1日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年9月1日）。
特定福祉用具販売の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針サービスの提供にあたっては、利用者の意思、及び人格を尊重して、常に利用者の立場にたったサービスの提供に努めます。
事業開始年月日2009/09/01
サービス提供地域神奈川県全域
営業時間（平日）8時30分～17時30分
営業時間（土曜）8時30分～17時30分
営業時間（祝日）9時00分～17時30分
営業時間（留意事項）特別休業期間（12月30日～1月3日）
定休日日曜日
サービスの内容
サービスの特色介護ビジネスのフロンティア（創業１９８０年）として、設立当初より常に新しい高齢者福祉サービスのあり方を創造してまいりました。昭和５８年全国に先駆けて「福祉・介護用品のショールーム」の開設をいたしました。当時は介護に対する社会的認知度の低い中でのスタートでしたが、利用者の方々からの厚い信頼に支えられ着実な船出となりました。現在、最新の消毒設備と工程管理システムを導入した「福祉用具総合管理センター」の開設、国際規格ISO9001、ISO14001の認証取得など、メディケアーはお客様の信頼に応えるため、他社に先駆けた独自の経営革新を実践しております。
利用料
販売の種目 > 腰掛便座あり
販売の種目 > 自動排泄処理装置の交換可能部品あり
販売の種目 > 排泄予測支援機器あり
販売の種目 > 入浴用いすあり
販売の種目 > 浴槽用手すりあり
販売の種目 > 浴槽内いすあり
販売の種目 > 入浴台あり
販売の種目 > 浴室内すのこあり
販売の種目 > 浴槽内すのこあり
販売の種目 > 入浴用介助ベルトあり
販売の種目 > 簡易浴槽あり
販売の種目 > 移動用リフトのつり具の部分あり
販売の種目 > スロープ※可搬型は除くあり
販売の種目 > 歩行器※歩行車は除くあり
販売の種目 > 歩行補助つえ※松葉杖は除くあり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 （サービス提供地域では交通費の負担はありません）通常の実施地域を越えて、公共交通機関によりサービス提供を行った場合はその実費を申し受けます。通常の実施地域を越えて、自動車によりサービス提供を行った場合は、実施地域を越えた地点より片道１キロメートルあたり20円を申し受けます。また、有料道路・高速道路を利用した場合はその実費を申し受けます。
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法お客様の都合により商品の移動を行う場合、また特別な作業を伴う場合、別途所定の料金をいただきます。（別途見積もりいたします。）
職員の状況
総従業者数11人
福祉用具専門相談員数 > 常勤11人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤3人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数１０年以上の福祉用具専門相談員の割合36.4％
利用者の状況
利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均21人＜12.2人＞
要介護度別利用者数 > 要支援１1人
要介護度別利用者数 > 要支援２7人
要介護度別利用者数 > 要介護１5人
要介護度別利用者数 > 要介護２3人
要介護度別利用者数 > 要介護３3人
要介護度別利用者数 > 要介護４2人
要介護度別利用者数 > 要介護５0人
そのほか
苦情相談窓口045-717-8903
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2026-01-28、事業所の記入日は 2025-11-01です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月1日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年9月1日）。
この事業所が提供しているサービスとは？
福祉用具貸与とは？

福祉用具貸与は、介護ベッドや車いすなどを介護保険で月額数百円から借りられる仕組みです。

福祉用具貸与のしくみと使い方福祉用具貸与の選び方

特定福祉用具販売とは？

特定福祉用具販売は、入浴や排せつに使う用具を年10万円まで介護保険で買える仕組みです。

特定福祉用具販売のしくみと使い方特定福祉用具販売の選び方

横浜市港北区の福祉用具貸与（17件）

横浜市港北区には福祉用具貸与が17件あります。ハウネス福祉センターやLLT介護サービスセンターのほかにも多くの事業所があるため、担当のケアマネジャーに相談しながら候補を絞る方法もあります。

横浜市港北区の福祉用具貸与は、65歳以上1万人あたりでは2.3件。全国の1.9件と比べるとやや多いです。

  • 祝日も利用できます。横浜市港北区の福祉用具貸与17件のうち6件が祝日に対応しています。
横浜市港北区のほかの福祉用具貸与（当サイトでよく見られている順）
横浜市港北区の福祉用具貸与をすべて見る（17件）
データについて

データ基準日: 2026-08-30 ／ 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-08-30 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています（最終確認 2026年9月1日／最終更新 2026年9月1日）。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。