シェルパ横浜 福祉用具レンタルサービス

シェルパヨコハマフクシヨウグレンタルサービス

もとのデータには、同じ事業所番号で次の名称も登録されています: シェルパ横浜 福祉用具レンタルサービス

基本情報
所在地神奈川県横浜市神奈川区神大寺3-2-7 KCハイム1階
地図で見る
電話番号045-620-3988
FAX番号045-620-3677
運営法人株式会社シェルパ
法人番号: 5020001104801
公式サイトhttps://www.shelpa.jp/
事業所番号1470202472
提供している介護サービス(2件)
サービスの種類利用可能曜日
福祉用具貸与平日
年末年始:12月29日~1月3日まで休み。
特定福祉用具販売
シェルパ横浜福祉用具レンタルサービス
平日
年末年始は12月29日から1月3日まで休日とする。
福祉用具貸与の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針1、福祉用具貸与の提供に当って、事業所の専門相談員は、要介護者の心身の特性を踏まえて、
その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう、要介護者の心身の状況、希望及びその置かれている環境等を
踏まえた適切な福祉用具の選定の援助、取り付け、調整等を行い、福祉用具を貸与することにより、要介護者の日常生活上の便宜を図り、
その機能訓練に資すると共に、要介護者を介護する者の負担の軽減を図るよう選定の援助を行う。
2、介護予防福祉用具貸与の提供に当って、事業所の専門相談員は、要支援者が可能な限りその居宅において、
自立した日常生活を営むことが出来るよう、要支援者の心身の状況、希望及びその置かれている環境を踏まえた
適切な福祉用具の選定の援助、取り付け、調整等を行い、福祉用具を貸与することにより、要支援者の生活機能の維持又は改善を図る。
3、事業の実施に当っては、地域との結びつきを重視し、市町村、地域包括支援センター、老人介護支援センター、
他の居宅サービス事業者その他の保健・医療・福祉サービスを提供する者、住民による自発的な活動によるサービスを含めた
地域における様々な取り組みを行うもの等との綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。
事業開始年月日2014/07/01
サービス提供地域横浜市の全域
営業時間(平日)9時00分~17時00分
営業時間(留意事項)年末年始:12月29日~1月3日まで休み。
定休日土曜・日曜・祝日
サービスの内容
サービスの特色サービス提供に当たりましては福祉用具がお試し可能の商品におきましては可能な限りお試しから開始致します。その際の期間は1週間とします。またその後、適合状態を確認してから利用者、そのご家族の同意を得て、契約開始と致します。
利用料
貸与の種目 > 車いすあり
貸与の種目 > 特殊寝台あり
貸与の種目 > 床ずれ防止用具あり
貸与の種目 > 体位変換器あり
貸与の種目 > 手すりあり
貸与の種目 > スロープあり
貸与の種目 > 歩行器あり
貸与の種目 > 歩行補助つえあり
貸与の種目 > 認知症老人徘徊感知機器あり
貸与の種目 > 移動用リフトあり
貸与の種目 > 自動排泄処理装置あり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)通常の事業の実施地域を越えて行う指定福祉用具貸与及び介護予防福祉用具貸与に要した交通費は徴収しない。
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法利用者又はその家族に対して事前に文書で説明し見積もりした上で、支払いに同意する旨の文書に署名(記名押印)を受けることとする。
キャンセル料とその算定方法なし
職員の状況
総従業者数4人
福祉用具専門相談員数 > 常勤1人
福祉用具専門相談員数 > 非常勤3人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤0人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の福祉用具専門相談員の割合25%
利用者の状況
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均203人<1095.7人>
要介護度別利用者数 > 要支援11人
要介護度別利用者数 > 要支援29人
要介護度別利用者数 > 要介護16人
要介護度別利用者数 > 要介護236人
要介護度別利用者数 > 要介護335人
要介護度別利用者数 > 要介護468人
要介護度別利用者数 > 要介護548人
そのほか
苦情相談窓口045-620-3988
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-10-27、事業所の記入日は 2025-09-05です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月11日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月10日)。
特定福祉用具販売の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針1、指定特定(介護予防)福祉用具販売の提供に当って、事業所の専門相談員は、要介護者の心身の特性を
踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう、要介護者の心身の状況、希望及
びその置かれている環境等を踏まえた適切な福祉用具の選定の援助、取り付け、調整等を行い、福祉用具を販
売することにより、要介護者の日常生活上の便宜を図り、その機能訓練に資すると共に、要介護者を介護する
者の負担の軽減を図るよう選定の援助を行う。
2、特定介護予防福祉用具販売の提供に当って、事業所の専門相談員は、要支援者が可能な限りその居宅にお
いて、自立した日常生活を営むことが出来るよう、要支援者の心身の状況、希望及びその置かれている環境を
踏まえた適切な福祉用具の選定の援助、取り付け、調整等を行い、福祉用具を販売することにより、要支援者
の生活機能の維持又は改善を図る。
3、事業の実施に当っては、地域との結びつきを重視し、市町村、地域包括支援センター、老人介護支援セン
ター、他の居宅サービス事業者その他の保健・医療・福祉サービスを提供する者、住民による自発的な活動に
よるサービスを含めた地域における様々な取り組みを行うもの等との綿密な連携を図り、総合的なサービスの
提供に努めるものとする。
事業開始年月日2014/07/01
サービス提供地域横浜市の全域。
営業時間(平日)9時00分~17時00分
営業時間(留意事項)年末年始は12月29日から1月3日まで休日とする。
定休日土・日曜日・祝日
サービスの内容
サービスの特色①福祉用具専門相談員は、専門知識に基づき相談に応じるとともに、福祉用具の機能、使用方法、利用料等に関する情報を提供するとともに、利用者の状態に応じ、利用者の希望を聞きながら適切な福祉用具の選定の援助を行う。
②専門相談員が、利用者の状態に応じ、納品時に福祉用具の取り付け、調整等を行い、使用方法の指導・使用上の留意事項・故障時の対応などを使用者及び介護者・利用者家族に十分に説明を行った上で必要に応じて利用者に実際に当該福祉用具を使用させながら使用方法の指導を行う。
③福祉用具の提供に当っては、常に清潔且つ安全で、正常な機能を有する福祉用具の販売を行う。指定(介護予防)福祉用具販売の目標、当該目標を達成するための具体的なサービスの内容を記載した指定(介護予防)福祉用具販売計画を作成し、利用者及びご家族にその内容を説明し、同意を得て、交付する。
利用料
販売の種目 > 腰掛便座あり
販売の種目 > 自動排泄処理装置の交換可能部品あり
販売の種目 > 入浴用いすあり
販売の種目 > 浴槽用手すりあり
販売の種目 > 浴槽内いすあり
販売の種目 > 入浴台あり
販売の種目 > 浴室内すのこあり
販売の種目 > 浴槽内すのこあり
販売の種目 > 入浴用介助ベルトあり
販売の種目 > 簡易浴槽あり
販売の種目 > 移動用リフトのつり具の部分あり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)通常の事業の実施地域を越えて行う特定福祉用具販売及び特定介護予防福祉用具販売に要した交通費は、徴収しない。
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法利用者・又はその家族に対して事前に文書で説明し見積りした上で、支払に同意する旨の文書に署名(記名押印)を受けることとする。
職員の状況
総従業者数4人
福祉用具専門相談員数 > 常勤1人
福祉用具専門相談員数 > 非常勤2人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤0人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の福祉用具専門相談員の割合0%
利用者の状況
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均0人<12.2人>
要介護度別利用者数 > 要支援10人
要介護度別利用者数 > 要支援20人
要介護度別利用者数 > 要介護10人
要介護度別利用者数 > 要介護20人
要介護度別利用者数 > 要介護30人
要介護度別利用者数 > 要介護40人
要介護度別利用者数 > 要介護50人
そのほか
苦情相談窓口045-620-3988
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2023-10-30、事業所の記入日は 2023-10-27です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月1日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月1日)。
この事業所が提供しているサービスとは?
福祉用具貸与とは?

福祉用具貸与は、介護ベッドや車いすなどを介護保険で月額数百円から借りられる仕組みです。

福祉用具貸与のしくみと使い方福祉用具貸与の選び方

特定福祉用具販売とは?

特定福祉用具販売は、入浴や排せつに使う用具を年10万円まで介護保険で買える仕組みです。

特定福祉用具販売のしくみと使い方特定福祉用具販売の選び方

横浜市神奈川区の福祉用具貸与(7件)

横浜市神奈川区の福祉用具貸与は7件。万陽ケアセンター 介護用品、ぬくまる介護をはじめ候補は多いので、対応できる曜日や空き状況で絞っていくとよいでしょう。

横浜市神奈川区の福祉用具貸与は、65歳以上1万人あたりでは1.3件。全国の1.9件と比べるとかなり少ないです。

データについて

データ基準日: 2026-08-30 / 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-08-30 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています(最終確認 2026年9月11日/最終更新 2026年9月10日)。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。