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株式会社あおばライフケア

カブシキガイシャアオバライフケア

足立区福祉用具貸与特定福祉用具販売
基本情報
所在地東京都足立区梅島３－３３－１
地図で見る
電話番号03-5888-2333
FAX番号03-3852-4652
運営法人株式会社あおばライフケア
法人番号: 2011801015357
公式サイトhttps://aoba-lifecare.com/
事業所番号1372102804
提供している介護サービス（2件）
サービスの種類利用可能曜日
福祉用具貸与平日,土曜日,祝日
土曜・祝日出勤は当番制。当番外出時は留守番電話対応。
特定福祉用具販売平日,土曜日,祝日
土曜･祝日出勤は当番制。当番外出時は留守番電話対応。
福祉用具貸与の詳しい情報
公表されている項目7
事業所の概要
運営方針1.事業所の専門相談員は、利用者の心身の状況、希望及びその置かれている環境を踏まえた適切な福祉用具の選定の援助、取付け、調整を行い、福祉用具を貸与することにより、利用者の日常生活の便宜を図り、その機能訓練に資するとともに、利用者を介護する者の負担の軽減を図るよう支援する。
2.事業の実施に当たっては、関係区市町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。
事業開始年月日2002/05/01
サービス提供地域東京都足立区、北区、板橋区、荒川区、葛飾区
営業時間（平日）9時00分～18時00分
営業時間（土曜）9時00分～18時00分
営業時間（祝日）9時00分～18時00分
営業時間（留意事項）土曜・祝日出勤は当番制。当番外出時は留守番電話対応。
定休日日曜、年末年始
サービスの内容
サービスの特色福祉用具貸与事業を通して仕事の尊厳を自覚し、利用者の心身の状況を理解して迅速な行動を心がけるとともに、積極的に熱意をもって行動いたします。
また、継続してサービスの質の向上に取組み、安全な福祉用具を安心してお使いいただけるよう日々努力いたします。
利用料
貸与の種目 > 車いすあり
貸与の種目 > 特殊寝台あり
貸与の種目 > 床ずれ防止用具あり
貸与の種目 > 体位変換器あり
貸与の種目 > 手すりあり
貸与の種目 > スロープあり
貸与の種目 > 歩行器あり
貸与の種目 > 歩行補助つえあり
貸与の種目 > 認知症老人徘徊感知機器あり
貸与の種目 > 移動用リフトあり
貸与の種目 > 自動排泄処理装置あり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 （サービス提供地域では交通費の負担はありません）通常のサービス実施地域（足立区・北区・板橋区・荒川区・葛飾区）以外は当該地域の事業所を紹介。
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法特別な措置が必要な状況を確認し、事前に別途で見積もりを提出します。
キャンセル料とその算定方法あり
職員の状況
総従業者数8人
福祉用具専門相談員数 > 常勤4人
福祉用具専門相談員数 > 非常勤1人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤1人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数１０年以上の福祉用具専門相談員の割合40％
利用者の状況
利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均1220人＜818.3人＞
要介護度別利用者数 > 要支援１24人
要介護度別利用者数 > 要支援２96人
要介護度別利用者数 > 要介護１77人
要介護度別利用者数 > 要介護２385人
要介護度別利用者数 > 要介護３272人
要介護度別利用者数 > 要介護４200人
要介護度別利用者数 > 要介護５166人
事業所の特色
サービスの質の向上に向けた取組月に数回ミニ勉強会を開催。
併設されているサービス特定(介護予防)福祉用具販売事業所・(介護予防)訪問介護事業所・居宅介護支援事業所
従業員の特色に関する自由記述福祉用具専門相談員や福祉住環境コーディネーター等の資格を併せ持つ専門相談員がそれぞれのご利用者に適した用具や住宅改修のご提案をいたします。
勤務時間9：00から18：00
そのほか
苦情相談窓口03-5888-2333
第三者評価の実施あり
2022/10/27
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-11-28、事業所の記入日は 2025-10-01です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月2日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年9月2日）。
特定福祉用具販売の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針１、事業所の専門相談員は、利用者の心身の状況、希望及びその置かれている環境を踏まえた適切な福祉用具の選定の援助、取付け、調整を行い、福祉用具を販売することにより、利用者の日常生活の便宜を図り、その機能訓練に資するとともに、利用者を介護するものの負担軽減を図るよう支援する。 ２、事業の実施に当たっては、関係市町村、地域の保健･医療･福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。
事業開始年月日2002/05/01
サービス提供地域東京都足立区、北区、板橋区、荒川区、葛飾区
営業時間（平日）9時00分～18時00分
営業時間（土曜）9時00分～18時00分
営業時間（祝日）9時00分～18時00分
営業時間（留意事項）土曜･祝日出勤は当番制。当番外出時は留守番電話対応。
定休日日曜、年末年始
サービスの内容
サービスの特色福祉用具販売事業を通じて仕事の尊厳を自覚し、利用者の心身の状況を理解して迅速な行動を心掛けると共に、積極的に熱意を持って行動致します。また、継続してサービスの質の向上に取り組み、安全な福祉用具を安心してお使いいただけるよう日々努力いたします。
利用料
販売の種目 > 腰掛便座あり
販売の種目 > 自動排泄処理装置の交換可能部品あり
販売の種目 > 排泄予測支援機器あり
販売の種目 > 入浴用いすあり
販売の種目 > 浴槽用手すりあり
販売の種目 > 浴槽内いすあり
販売の種目 > 入浴台あり
販売の種目 > 浴室内すのこあり
販売の種目 > 浴槽内すのこあり
販売の種目 > 入浴用介助ベルトあり
販売の種目 > 簡易浴槽あり
販売の種目 > 移動用リフトのつり具の部分あり
販売の種目 > スロープ※可搬型は除くあり
販売の種目 > 歩行器※歩行車は除くあり
販売の種目 > 歩行補助つえ※松葉杖は除くあり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 （サービス提供地域では交通費の負担はありません）通常のサービス実施地域（足立区･北区･板橋区･荒川区・葛飾区）以外は当該地域の事業所を紹介。
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法特別な措置が必要な状況を確認し、事前に別途で見積りを提出します。
職員の状況
総従業者数8人
福祉用具専門相談員数 > 常勤4人
福祉用具専門相談員数 > 非常勤1人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤1人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数１０年以上の福祉用具専門相談員の割合40％
利用者の状況
利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均5人＜14.7人＞
要介護度別利用者数 > 要支援１2人
要介護度別利用者数 > 要支援２1人
要介護度別利用者数 > 要介護１0人
要介護度別利用者数 > 要介護２0人
要介護度別利用者数 > 要介護３1人
要介護度別利用者数 > 要介護４1人
要介護度別利用者数 > 要介護５0人
そのほか
苦情相談窓口03-5888-2333
第三者評価の実施あり
2022/10/27
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-11-28、事業所の記入日は 2025-10-10です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月2日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年9月2日）。
この事業所が提供しているサービスとは？
福祉用具貸与とは？

福祉用具貸与は、介護ベッドや車いすなどを介護保険で月額数百円から借りられる仕組みです。

福祉用具貸与のしくみと使い方福祉用具貸与の選び方

特定福祉用具販売とは？

特定福祉用具販売は、入浴や排せつに使う用具を年10万円まで介護保険で買える仕組みです。

特定福祉用具販売のしくみと使い方特定福祉用具販売の選び方

足立区の福祉用具貸与（46件）

足立区の福祉用具貸与は46件。LIFEマネジメント、介護の一休など数が多いぶん、利用したい曜日や場所を先に決めておくと迷いません。

足立区の福祉用具貸与は、65歳以上1万人あたりでは2.7件。全国の1.9件と比べるとやや多いです。

  • 祝日も利用できます。足立区の福祉用具貸与46件のうち7件が祝日に対応しています。
  • 1つの事業所で2種類の介護サービスを届け出ています。足立区の福祉用具貸与の平均は1.83種類なので、まとめて頼める範囲が広いほうです。
足立区のほかの福祉用具貸与（当サイトでよく見られている順）
足立区の福祉用具貸与をすべて見る（46件）
データについて

データ基準日: 2026-07-09 ／ 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-07-09 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています（最終確認 2026年9月2日／最終更新 2026年9月2日）。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。