デイサービス 風和里

デイサービス フワリ

もとのデータには、同じ事業所番号で次の名称も登録されています: 特別養護老人ホーム 風和里 併設短期入所生活介護/社会福祉法人 よつば会 特別養護老人ホーム 風和里

基本情報
所在地岡本町217番地
地図で見る
電話番号077-561-7500
FAX番号077-561-7501
運営法人デイサービス風和里
法人番号: 4160005008738
公式サイトhttp://www.yotsuba-lcn.or.jp/
事業所番号2570600995
定員最大 70人
提供している介護サービス(3件)
サービスの種類定員利用可能曜日備考
通所介護40人平日,土曜日,祝日共生型: なし / 介護保険の指定基準: 通常の指定 / 障害福祉の指定基準: なし
短期入所生活介護
特別養護老人ホーム 風和里 併設短期入所生活介護
10人—共生型: なし / 介護保険の指定基準: 通常の指定 / 障害福祉の指定基準: なし
介護老人福祉施設
社会福祉法人 よつば会 特別養護老人ホーム 風和里
70人——
通所介護の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針要介護者等の心身の特性踏まえて、その有する能力応じ自立した日常生活を営むことができるよう、必要な日常生活上の世話及び機能訓練を行うものとする。
事業開始年月日2012/8/1
サービス提供地域草津市・大津市・栗東市(学区によりサービス提供できない地域がございます)
お気軽にお問合せください
営業時間(平日)8時30分~17時00分
営業時間(土曜)8時30分~17時00分
営業時間(祝日)8時30分~17時00分
定休日日曜日、12月30日~1月3日
延長サービスの有無なし
サービスの内容
サービスの特色四季折々のここち良い風を感じながら充実した機能訓練や園芸・創作活動のできるデイサービスです。理学療法士等による専門的な機能訓練を提供しています。温泉調の一般浴はゆったりとした雰囲気で入浴を楽しんでいただけます。また、四季折々の家庭菜園や季節行事・レクリエーションを楽しんでいただけます。
送迎サービスの有無あり
送迎時における居宅内介助等の実施の有無なし
利用料
サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 (サービスの提供地域では送迎費の負担はありません)通常の事業の地域を超えた地点から片道1㎞毎に33円
延長料金とその算定方法該当なし
食費とその算定方法昼食代(おやつ代込)780円
キャンセル料とその算定方法なし
利用者負担軽減制度の有無あり
職員の状況
総従業者数20人
看護職員 > 常勤1人
看護職員 > 非常勤1人
看護職員の退職者数 > 常勤0人
看護職員の退職者数 > 非常勤0人
介護職員 > 常勤8人
介護職員 > 非常勤3人
介護職員の退職者数 > 常勤0人
介護職員の退職者数 > 非常勤1人
経験年数10年以上の介護職員の割合54.5%
利用者の状況
受け入れ可能人数10人 / 最大 40人(2024-12-02 時点)
利用定員 ※<>内の数値は都道府県平均40人<30.2人>
要介護度別利用者数 > 要介護128人
要介護度別利用者数 > 要介護218人
要介護度別利用者数 > 要介護315人
要介護度別利用者数 > 要介護46人
要介護度別利用者数 > 要介護54人
設備
浴室設備の数3か所
消火設備の有無あり
事業所の特色
サービスの内容に関する自由記述理学療法士、作業療法士による個別機能訓練を行っており運動機能向上、認知症の学習療法など行っている。個々の特性に合わせた創作活動に力を入れている。コロナ禍でも感染予防対策を行いながらのレクリエーションを工夫しながら行っている。笑顔の絶えないディサービスを目指している。
サービスの質の向上に向けた取組定期的にスタッフの研修会を開催したり、外部研修に参加し、知識・技術の向上を図っている。
併設されているサービス特別養護老人ホーム、短期入所生活介護
従業員の特色に関する自由記述幅広い年齢層のスタッフを配置しており、それぞれの知識・技術・人間力を十分に発揮し、利用者様の様々な要望に対応している。
利用者の特色に関する自由記述年齢、異性に捉われず利用者同士の交流が盛んにみられ活気がみられます。
そのほか
苦情相談窓口077-561-7500
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-12-17、事業所の記入日は 2025-12-16です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月26日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月26日)。
短期入所生活介護の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針介護保険法・老人福祉法及び関係法令に基づき、要介護状態(要支援状態)の利用者一人ひとりの意思及び人格を尊重し、利用者の居宅における生活と利用者の生活が連続したものとなるよう配慮しながら、各ユニットにおいて利用者が相互に社会的関係を築き、自立的な日常生活を営むことを支援することにより、利用者の心身機能の維持並びに利用者の家族の身体的及び精神的負担の軽減を図るものとする。
事業開始年月日2014/8/1
サービスの内容
サービスの特色「気付きを大切にするケア」をモットーに地域における福祉拠点の一つとして利用者の視点に立ったきめ細やかなサービス提供を行います。
送迎サービスの有無あり
リハビリテーション実施の有無なし
利用料
食費とその算定方法朝食450円、昼食800円、夕食650円 (合計:1,900円)(ただし、入居者が介護保険負担限度額認定証の発行を受けている場合はその認定証に記載された金額とする。)
滞在費とその算定方法1日あたり2,360円(ただし、入居者が介護保険負担限度額認定証の発行を受けている場合はその認定証に記載された金額とする。)
利用者負担軽減制度の有無あり
職員の状況
総従業者数16人
看護職員数 > 常勤0人
看護職員数 > 非常勤0人
看護職員の退職者数 > 常勤0人
看護職員の退職者数 > 非常勤0人
介護職員数 > 常勤7人
介護職員数 > 非常勤4人
介護職員の退職者数 > 常勤1人
介護職員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数5年以上の介護職員の割合81.8%
利用者の状況
受け入れ可能人数3人 / 最大 10人(2024-01-31 時点)
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均45人<48.4人>
要介護度別利用者数 > 要支援11人
要介護度別利用者数 > 要支援22人
要介護度別利用者数 > 要介護111人
要介護度別利用者数 > 要介護210人
要介護度別利用者数 > 要介護314人
要介護度別利用者数 > 要介護44人
要介護度別利用者数 > 要介護53人
利用者の平均的な利用日数5日
設備
ユニット型居室の有無あり
居室の状況 > 個室11.8㎡
10室
消火設備の有無あり
事業所の特色
空き人数空き数/定員
3/10人
定員10人中、現在の空き数3人です。
(2024年01月31日時点)
サービスの内容に関する自由記述軽度の方から重度の方(医療依存度が高い方)にも対応できる。
集団レクレーションや個別の作業療法などショート利用中も活気ある生活ができる。
サービスの質の向上に向けた取組定期的にスタッフの研修会を開催しており、知識・技術の向上が図られています
併設されているサービス通所介護、特別養護老人ホーム
従業員の特色に関する自由記述スタッフの年齢層もさまざまであり、いろいろなタイプの利用者に対応できる
利用者の特色に関する自由記述軽度の方から重度の方までいろいろと利用されている
勤務時間日勤8:30~17:00 早出7:00~15:30 遅出11:30~20:00 夜勤16:30~9:30
賃金体系基本給、キャリア給、処遇改善、夜勤手当、資格手当等
休暇制度の内容および取得状況年間105日、リフレッシュ休暇6日
そのほか
苦情相談窓口077-561-7500
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-12-17、事業所の記入日は 2025-12-16です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月26日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月26日)。
介護老人福祉施設の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針介護保険法、老人福祉法及び関係法令に基づき、入所者一人ひとりの意思及び人格を尊重し、入所者の居宅における生活への復帰を念頭に置いて、入居前の居宅における生活と入居後の生活が連続したものとなるよう配慮しながら、各ユニットにおいて入居者が相互に社会的関係を築き、自立的な日常生活を営むことができるよう介護サービスの提供に万全を期するものとする。
事業開始年月日2012/8/1
協力医療機関南草津病院
サービスの内容
サービスの特色「気付きを大切にするケア」をモットーに地域における福祉拠点の一つとして入居者様の視点に立ったきめ細やかなサービス提供を行います。
リハビリテーション実施の有無あり
利用料
食費とその算定方法1日あたり1,900円(ただし、入居者が介護保険負担限度額認定証の発行を受けている場合はその認定証に記載された金額とする。)
居住費とその算定方法1日あたり2,660円(ただし、入居者が介護保険負担限度額認定証の発行を受けている場合はその認定証に記載された金額とする。)
利用者負担軽減制度の有無あり
職員の状況
総従業者数58人
看護職員数 > 常勤4人
看護職員数 > 非常勤2人
看護職員の退職者数 > 常勤1人
看護職員の退職者数 > 非常勤0人
介護職員数 > 常勤28人
介護職員数 > 非常勤11人
介護職員の退職者数 > 常勤1人
介護職員の退職者数 > 非常勤5人
経験年数5年以上の介護職員の割合87.2%
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 70人(2025-12-16 時点)
入所定員 ※<>内の数値は都道府県平均70人<68.6人>
入所者の平均年齢87歳
入所者の男女別人数男性:15人
女性:55人
要介護度別入所者数 > 要介護10人
要介護度別入所者数 > 要介護20人
要介護度別入所者数 > 要介護327人
要介護度別入所者数 > 要介護427人
要介護度別入所者数 > 要介護516人
昨年度の退所者数9人
入所者の平均的な入所日数2,017日
待機者数人
設備
ユニット型居室の有無あり
居室の状況 > 個室11.8㎡
70室
消火設備の有無あり
事業所の特色
空き人数空き数/定員
0/70人
定員70人中、現在の空き数0人です。
(2025年12月16日時点)
サービスの内容に関する自由記述利用者の様子をよく観察し変化や思いに寄り添った対応を行います。
看取り介護にも力を入れています。穏やかな環境で終末の生活を支援いたします。
サービスの質の向上に向けた取組毎月職員研修を行っており、年々スタッフの知識・技術も向上しています
併設されているサービスショートステイを10床とデイサービス(通常規模)を併設しております
従業員の特色に関する自由記述幅広い年齢層の方が働いておられます。未経験からスタートし、介護福祉士の資格を取得されるパート職員の方もおられます。
利用者の特色に関する自由記述認知症、医療依存度の高い方も受け入れています。詳細は直接問い合わせください。
勤務時間日勤 8:30~17:00 早出7:00~15:30 遅出11:30~20:00 夜勤16:30~9:30
賃金体系基本給、キャリア給、処遇改善加算、資格手当、管理手当等
休暇制度の内容および取得状況年間休暇105日 リフレッシュ休暇6日 所得率は高い。
福利厚生の状況検診、インフルエンザ予防注射等
そのほか
苦情相談窓口077-561-7500
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-12-17、事業所の記入日は 2025-12-16です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月26日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月26日)。
この事業所が提供しているサービスとは?
通所介護とは?

通所介護(デイサービス)は、日中に施設へ通って入浴・食事・体操などを受けるサービスです。

通所介護のしくみと使い方通所介護の選び方

短期入所生活介護とは?

短期入所生活介護(ショートステイ)は、特別養護老人ホームなどに数日から数週間泊まるサービスです。

短期入所生活介護のしくみと使い方短期入所生活介護の選び方

介護老人福祉施設とは?

特別養護老人ホーム(介護老人福祉施設)は、原則要介護3以上の人が最期まで暮らせる公的な施設です。

介護老人福祉施設のしくみと使い方介護老人福祉施設の選び方

草津市の介護老人福祉施設(8件)

介護老人福祉施設は草津市だけで8件あります。第二菖蒲の郷デイサービスセンターや菖蒲の郷デイサービスセンターなど、条件の合うところを何件か回ってから決める余裕がある地域です。

草津市の介護老人福祉施設は、65歳以上1万人あたりでは2.5件。全国の2.4件と比べるとほぼ同じです。

  • 祝日も利用できます。草津市の介護老人福祉施設8件のうち3件が祝日に対応しています。
  • 定員70人は、草津市の介護老人福祉施設8件のなかで最も多い規模です。
  • 1つの事業所で3種類の介護サービスを届け出ています。草津市の介護老人福祉施設の平均は2.63種類なので、まとめて頼める範囲が広いほうです。
データについて

データ基準日: 2026-09-01 / 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-09-01 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています(最終確認 2026年8月26日/最終更新 2026年8月26日)。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。