有限会社 和

ユウゲンガイシャ ナゴミ

基本情報
所在地大和高田市大谷 590-14
地図で見る
電話番号0745-52-7356
FAX番号0745-52-7353
運営法人有限会社 和
事業所番号2970200370
提供している介護サービス(3件)
サービスの種類利用可能曜日
福祉用具貸与平日
特定福祉用具販売平日
居宅介護支援平日
通常の事業の実施地域は奈良県全域とする。
福祉用具貸与の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針御利用者の希望をかなえる介護。
事業開始年月日2003/3/3
サービス提供地域奈良県内
営業時間(平日)9時00分~17時00分
定休日祝、祭日 年末、年始
サービスの内容
サービスの特色福祉用具レンタルサービス契約書にもとずきサービスを行う。
利用料
貸与の種目 > 車いすあり
貸与の種目 > 特殊寝台あり
貸与の種目 > 床ずれ防止用具あり
貸与の種目 > 体位変換器あり
貸与の種目 > 手すりあり
貸与の種目 > スロープあり
貸与の種目 > 歩行器あり
貸与の種目 > 歩行補助つえあり
貸与の種目 > 認知症老人徘徊感知機器あり
貸与の種目 > 移動用リフトあり
貸与の種目 > 自動排泄処理装置あり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)通常の実施地域以外でのサービスを行わない。
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法福祉用具レンタルサービス契約書に記載。
キャンセル料とその算定方法なし
職員の状況
総従業者数2人
福祉用具専門相談員数 > 常勤1人
福祉用具専門相談員数 > 非常勤1人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤0人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の福祉用具専門相談員の割合100%
利用者の状況
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均169人<428.3人>
要介護度別利用者数 > 要支援110人
要介護度別利用者数 > 要支援240人
要介護度別利用者数 > 要介護127人
要介護度別利用者数 > 要介護227人
要介護度別利用者数 > 要介護317人
要介護度別利用者数 > 要介護426人
要介護度別利用者数 > 要介護522人
そのほか
苦情相談窓口0745-52-7356
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2015-01-22、事業所の記入日は 2014-06-30です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月27日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月27日)。
特定福祉用具販売の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針利用者のための介護サービスを目指す。
事業開始年月日2003/4/1
サービス提供地域奈良県内
営業時間(平日)9時00分~17時00分
定休日祝、祭日 年末、年始
サービスの内容
サービスの特色販売商品の取り扱い説明とアフターサービスの充実。
利用料
販売の種目 > 腰掛便座あり
販売の種目 > 自動排泄処理装置の交換可能部品あり
販売の種目 > 入浴用いすあり
販売の種目 > 浴槽用手すりあり
販売の種目 > 浴槽内いすあり
販売の種目 > 入浴台あり
販売の種目 > 浴室内すのこあり
販売の種目 > 浴槽内すのこあり
販売の種目 > 入浴用介助ベルトあり
販売の種目 > 簡易浴槽あり
販売の種目 > 移動用リフトのつり具の部分あり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)実施地域以外の販売は行わない。
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法ご利用者と随時相談。
職員の状況
総従業者数2人
福祉用具専門相談員数 > 常勤1人
福祉用具専門相談員数 > 非常勤1人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤0人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の福祉用具専門相談員の割合100%
利用者の状況
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均3人<7.5人>
要介護度別利用者数 > 要支援10人
要介護度別利用者数 > 要支援20人
要介護度別利用者数 > 要介護10人
要介護度別利用者数 > 要介護22人
要介護度別利用者数 > 要介護30人
要介護度別利用者数 > 要介護41人
要介護度別利用者数 > 要介護50人
そのほか
苦情相談窓口0745-52-7356
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2015-01-22、事業所の記入日は 2014-11-12です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月27日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月27日)。
居宅介護支援の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針1、利用者の心身の状況、その置かれいる環境に応じて、利用者の選択に基ずき、適正な保険医療サービス及び福祉サービスが多様な事業者から総合的かつ効率的に提供されるよう配慮して行う。
2、事業の提供におたっては、利用者の意思及び人格を尊重し、常に利用者の立場に立って、利用者に提供される指定居宅サービス等が特定の種類又は特定の居宅サービス事業者に不当に編することのないよう、公正中立に行う。
3、事業の運営にあたっては、関係市町村、老人福祉法第20条の7の2に規定する老人介護支援センター、他の指定住宅介護支援事業者、介護保険施設等との連携に努める。
事業開始年月日2003/4/1
サービス提供地域奈良県全域
営業時間(平日)9時00分~17時00分
営業時間(留意事項)通常の事業の実施地域は奈良県全域とする。
定休日土、日、祝日、年末、年始、お盆
緊急時の電話対応の有無0745-52-7356
サービスの内容
サービスの特色特になし。
介護支援専門員1人当たりの利用者数17件
利用料
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)10Kmまで 300円
20Kmまで 600円
20Km以上または10Km毎に 300円加算
職員の状況
総従業者数2人
ケアマネジャー数 > 常勤1人
ケアマネジャー数 > 非常勤1人
うち主任ケアマネジャー数 > 常勤0人
うち主任ケアマネジャー数 > 非常勤0人
ケアマネジャーの退職者数 > 常勤0人
ケアマネジャーの退職者数 > 非常勤0人
ケアマネジャーのうち看護師の資格を持つ従業者数 > 常勤0人
ケアマネジャーのうち看護師の資格を持つ従業者数 > 非常勤0人
ケアマネジャーのうち介護福祉士の資格を持つ従業者数 > 常勤0人
ケアマネジャーのうち介護福祉士の資格を持つ従業者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の介護支援専門員の割合0%
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 0人
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均10人<82.0人>
要介護度別入所者数 > 要支援10人
要介護度別入所者数 > 要支援20人
要介護度別入所者数 > 要介護12人
要介護度別入所者数 > 要介護25人
要介護度別入所者数 > 要介護31人
要介護度別入所者数 > 要介護42人
要介護度別入所者数 > 要介護50人
そのほか
苦情相談窓口0745-52-7356
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2016-02-09、事業所の記入日は 2015-11-17です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月27日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月27日)。
この事業所が提供しているサービスとは?
福祉用具貸与とは?

福祉用具貸与は、介護ベッドや車いすなどを介護保険で月額数百円から借りられる仕組みです。

福祉用具貸与のしくみと使い方福祉用具貸与の選び方

特定福祉用具販売とは?

特定福祉用具販売は、入浴や排せつに使う用具を年10万円まで介護保険で買える仕組みです。

特定福祉用具販売のしくみと使い方特定福祉用具販売の選び方

居宅介護支援とは?

居宅介護支援は、ケアマネジャーがケアプランを作り、サービス事業所との連絡や月1回の訪問を行う仕組みです。

居宅介護支援のしくみと使い方居宅介護支援の選び方

大和高田市の福祉用具貸与(6件)

福祉用具貸与は大和高田市だけで6件あります。わくわくケアサービスやライフケアサポート平井など、条件の合うところを何件か回ってから決める余裕がある地域です。

大和高田市の福祉用具貸与は、65歳以上1万人あたりでは2.9件。全国の1.9件と比べると1.5倍以上の多さです。

  • 1つの事業所で3種類の介護サービスを届け出ています。大和高田市の福祉用具貸与の平均は2.17種類なので、まとめて頼める範囲が広いほうです。
データについて

データ基準日: 2026-09-02 / 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-09-02 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています(最終確認 2026年8月27日/最終更新 2026年8月27日)。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。