オハナきたケアセンター
オハナキタケアセンター
基本情報
| 所在地 | 紫野宮東町10-1 船越ビル2階 地図で見る |
|---|---|
| 電話番号 | 075-411-0207 |
| FAX番号 | 075-411-0209 |
| 運営法人 | 有限会社オハナ 法人番号: 7130002004509 |
| 公式サイト | http://www.ohana-care.jp/ |
| 事業所番号 | 2670100755 |
| 定員 | 最大 79人 |
提供している介護サービス(2件)
訪問介護の詳しい情報
公表されている項目7
事業所の概要
| 運営方針 | 地域との結びつきを重視し、地域包括支援センター、居宅サービス事業者、介護保険施設、保険医療機関、関係市区町村との密接な連携を図りつつ、常に御利用者を第一義としたサービスを提供いたします。 |
|---|---|
| 事業開始年月日 | 2009/06/01 |
| サービス提供地域 | 京都市北区・左京区・上京区・中京区・下京区・右京区 |
| 営業時間(平日) | 8時30分~17時30分 (0時00分~24時00分) |
| 営業時間(土曜) | 8時30分~17時30分 (0時00分~24時00分) |
| 営業時間(日曜) | 8時30分~17時30分 (0時00分~24時00分) |
| 営業時間(祝日) | 8時30分~17時30分 (0時00分~24時00分) |
| 営業時間(留意事項) | 12/31~1/3は休み |
| 定休日 | なし |
サービスの内容
| サービスの特色 | 当事業所は、利用者様が安心して在宅生活が維持できるよう、家族的な視点から高品質な支援を提供していきます。 |
|---|---|
| 通院等乗降介助の実施の有無 | なし |
| 頻回の20分未満の身体介護の実施の有無 | あり |
利用料
| サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません) | サービス実施地域を越えた地点から目的地までの区間における往復の公共交通機関の利用料金が発生します。 |
|---|---|
| キャンセル料とその算定方法 | あり |
| 利用者負担軽減制度の有無 | なし |
職員の状況
| 総従業者数 | 7人 |
|---|---|
| 訪問介護員等数 > 常勤 | 3人 |
| 訪問介護員等数 > 非常勤 | 4人 |
| 訪問介護員等の退職者数 > 常勤 | 0人 |
| 訪問介護員等の退職者数 > 非常勤 | 0人 |
| 訪問介護員等のうち介護福祉士の資格を持つ従業者数 > 常勤 | 3人 |
| 訪問介護員等のうち介護福祉士の資格を持つ従業者数 > 非常勤 | 1人 |
| 経験年数10年以上の訪問介護員等の割合 | 85.7% |
利用者の状況
| 受け入れ可能人数 | 0人 / 最大 0人(2024-11-18 時点) |
|---|---|
| 利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均 | 22人<44.2人> |
| 要介護度別利用者数 > 要介護1 | 3人 |
| 要介護度別利用者数 > 要介護2 | 8人 |
| 要介護度別利用者数 > 要介護3 | 7人 |
| 要介護度別利用者数 > 要介護4 | 4人 |
| 要介護度別利用者数 > 要介護5 | 0人 |
事業所の特色
| 併設されているサービス | 居宅介護支援事業部 |
|---|
そのほか
| 苦情相談窓口 | 075-411-0207 |
|---|---|
| 第三者評価の実施 | あり 2023/10/25 第三者評価の結果 第三者評価の結果 |
| 損害賠償保険の加入 | あり |
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2024-11-20、事業所の記入日は 2024-11-15です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月29日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月29日)。
当サイトは 2026年8月29日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月29日)。
居宅介護支援の詳しい情報
公表されている項目7
事業所の概要
| 運営方針 | 当事業所は、地域との結びつきを重視し、市町村、地域包括支援センター、他の居宅介護支援事業者、居宅サービス事業者、介護保険施設等との密接な連携を図りつつ、利用者の心身の状況、その置かれている環境及びご希望の把握に努め、利用者が可能な限りその居宅において、有する能力に応じ、自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の選択に基づき、適切なサービスが多様な事業者から提供されるよう配慮して、居宅介護支援を行うものとする。 |
|---|---|
| 事業開始年月日 | 2008/05/13 |
| サービス提供地域 | 京都市北区、上京区、左京区、右京区、中京区、下京区 |
| 営業時間(平日) | 8時30分~17時30分 |
| 営業時間(祝日) | 8時30分~17時30分 |
| 営業時間(留意事項) | 祝日も通常営業しております。 |
| 定休日 | 土曜日、日曜日、年末年始 |
| 緊急時の電話対応の有無 | 075-411-0208 |
サービスの内容
| サービスの特色 | 当事業所は利用者様が有する能力に応じ自立した日常生活を営み安心して在宅生活が維持できるように支援を行います。要介護状態の軽減及び悪化の予防に努めるプランを作成します。 |
|---|---|
| 介護支援専門員1人当たりの利用者数 | 39人 |
利用料
| サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません) | サービス実施地域を越えた地点から目的地までの区間における往復の公共交通機関の利用代金が発生します。 |
|---|
職員の状況
| 総従業者数 | 2人 |
|---|---|
| ケアマネジャー数 > 常勤 | 2人 |
| うち主任ケアマネジャー数 > 常勤 | 2人 |
| ケアマネジャーの退職者数 > 常勤 | 1人 |
| ケアマネジャーの退職者数 > 非常勤 | 0人 |
| ケアマネジャーのうち看護師の資格を持つ従業者数 > 常勤 | 0人 |
| ケアマネジャーのうち看護師の資格を持つ従業者数 > 非常勤 | 0人 |
| ケアマネジャーのうち介護福祉士の資格を持つ従業者数 > 常勤 | 2人 |
| 経験年数10年以上の介護支援専門員の割合 | 50% |
利用者の状況
| 受け入れ可能人数 | 1人 / 最大 79人(2024-11-18 時点) |
|---|---|
| 利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均 | 70人<97.7人> |
| 要介護度別入所者数 > 要支援1 | 1人 |
| 要介護度別入所者数 > 要支援2 | 1人 |
| 要介護度別入所者数 > 要介護1 | 21人 |
| 要介護度別入所者数 > 要介護2 | 21人 |
| 要介護度別入所者数 > 要介護3 | 8人 |
| 要介護度別入所者数 > 要介護4 | 13人 |
| 要介護度別入所者数 > 要介護5 | 5人 |
事業所の特色
| 併設されているサービス | 訪問介護 |
|---|
そのほか
| 苦情相談窓口 | 075-411-0208 |
|---|---|
| 第三者評価の実施 | なし |
| 損害賠償保険の加入 | あり |
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2024-11-20、事業所の記入日は 2024-11-14です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月29日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月29日)。
当サイトは 2026年8月29日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年8月29日)。
この事業所が提供しているサービスとは?
訪問介護とは?
訪問介護(ホームヘルプ)は、ヘルパーが自宅に来て入浴や食事の手伝い、掃除や買い物を引き受けるサービスです。
居宅介護支援とは?
居宅介護支援は、ケアマネジャーがケアプランを作り、サービス事業所との連絡や月1回の訪問を行う仕組みです。
京都市北区の訪問介護(43件)
京都市北区の訪問介護は43件。訪問介護ゆず、医療法人 社団 都会 ショートステイ にしがもなど数が多いぶん、利用したい曜日や場所を先に決めておくと迷いません。
京都市北区の訪問介護は、65歳以上1万人あたりでは13件。全国の9.7件と比べるとやや多いです。
- 日曜も利用できます。京都市北区の訪問介護43件のうち、日曜に対応しているのは34件です。
- 1つの事業所で2種類の介護サービスを届け出ています。京都市北区の訪問介護の平均は1.35種類なので、まとめて頼める範囲が広いほうです。
京都市北区のほかの訪問介護(当サイトでよく見られている順)
データについて
データ基準日: 2026-09-01 / 当サイト掲載開始: 2026-08-19
掲載情報は 2026-09-01 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています(最終確認 2026年8月29日/最終更新 2026年8月29日)。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。