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砧ホーム

キヌタホーム

入居・入所世田谷区短期入所生活介護介護老人福祉施設
基本情報
所在地東京都世田谷区砧3-9-11
地図で見る
電話番号03-5429-6239
FAX番号03-3416-3494
運営法人社会福祉法人友愛十字会
法人番号: 3010905000792
公式サイトhttp://www.yuai.or.jp/
事業所番号1371200641
定員最大 60人
提供している介護サービス（2件）
サービスの種類定員備考
短期入所生活介護4人共生型: なし / 介護保険の指定基準: 通常の指定 / 障害福祉の指定基準: なし
介護老人福祉施設60人—
短期入所生活介護の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針砧短期介護事業所は、原則として、砧短期生活介護計画に基づき、利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、入浴、排せつ、食事等の介護その他の日常生活上の世話及び機能訓練を行うことにより、利用者の心身の機能の維持並びに利用者の家族の身体的及び精神的負担の軽減を図るものとする。
事業開始年月日1992/04/01
サービスの内容
サービスの特色介護職をメイン職種、他職種をサポート職種としたチーム連携を重視し、介護プロフェッショナルキャリア段位制度や介護リフトを導入しての「持ち上げない介護」など、介護専門職の専門性を支持する最先端の取り組みを推進しています。
送迎サービスの有無あり
リハビリテーション実施の有無あり
利用料
食費とその算定方法一日あたり2,090円(費用負担区分第4段階の方のみ対象でその他は基準費用額）
滞在費とその算定方法一日あたり多床室1,303円、従来型個室1,761円（費用負担区分第4段階の方のみ対象でその他は基準費用額）
利用者負担軽減制度の有無あり
職員の状況
総従業者数34人
看護職員数 > 常勤3人
看護職員数 > 非常勤2人
看護職員の退職者数 > 常勤1人
看護職員の退職者数 > 非常勤1人
介護職員数 > 常勤19人
介護職員の退職者数 > 常勤3人
介護職員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数５年以上の介護職員の割合94.7％
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 4人（2026-09-01 時点）
利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均6人＜35.4人＞
要介護度別利用者数 > 要支援１0人
要介護度別利用者数 > 要支援２1人
要介護度別利用者数 > 要介護１0人
要介護度別利用者数 > 要介護２3人
要介護度別利用者数 > 要介護３2人
要介護度別利用者数 > 要介護４0人
要介護度別利用者数 > 要介護５0人
利用者の平均的な利用日数10.4
設備
ユニット型居室の有無なし
居室の状況 > 個室14.9㎡
4室
居室の状況 > 4人部屋38.21㎡
15室
消火設備の有無あり
事業所の特色
空き人数空き数/定員
0/4人
定員4人中、現在の空き数0人です。
（2026年09月01日時点）
サービスの内容に関する自由記述介護職をメイン職種、他職種をサポート職種としたチーム連携を重視し、介護プロフェッショナルキャリア段位制度や介護リフトを導入しての「持ち上げない介護」など、介護専門職の専門性を支持する最先端の取り組みを推進している。
サービスの質の向上に向けた取組専門性の向上を目指すことを事業計画に揚げて質の向上に取り組んでいます。また、施設内での勉強会も月に一回ペースで開催しており、年に一度は成果報告会を開催しています。外部に向けた発表も積極的に行い、東社協主催のアクティブ福祉in東京等での発表が定例になっています。
業務レベルでは、サービスマナーや安全・衛生の向上を目指したワーキンググループが活動し、それぞれ計画的にサービスマナー向上週間や安全週間を実施し、定期的に職員への意識付けが図られています。
併設されているサービス友愛十字会は、昭和25年にハワイ在留邦人の方々からの寄付金を基金に、身体障害者の更生援護事業を行う団体として設立された社会福祉法人です。昭和28年から三笠宮崇仁親王殿下を、同49年から寛仁親王殿下を総裁に戴いておりました。友愛十字会は、設立以来幾多の変遷を経て今日に至っておりますが、現在は以下の事業を総従業員約300名で経営しております。
（障害福祉事業）
1 身体障害者福祉法第22条の売店第一作業所「友愛書房」（千代田区）
2 指定障害福祉サービス「世田谷更生館」
3 障害者支援施設（生活介護事業・施設入所支援）「友愛園」
4 福祉ホーム「コーポ友愛」
5 障害者福祉サービス（生活介護事業・身体障害者・児短期入所事業）「友愛デイサービスセンター」
6 指定障害者支援施設「東京聴覚障害者支援センター」（板橋区）
7 「港区立障害保健福祉センター」（港区からの受託事業）
（高齢福祉事業）
8 養護老人ホーム「友愛ホーム」
9 特別養護老人ホーム「友愛荘」（町田市）
10 特別養護老人ホーム「砧ホーム」
11 通所介護事業「砧デイサービスセンター」
12 地域包括支援センター「砧あんしんすこやかセンター」（世田谷区からの受託事業）
13 居宅介護支援事業所「砧介護保険サービス」
従業員の特色に関する自由記述介護職をメイン職種、他職種をサポート職種としたチーム連携を重視し、介護プロフェッショナルキャリア段位制度や介護リフトを導入しての「持ち上げない介護」など、介護専門職の専門性を支持する最先端の取り組みを推進しています。
誰もが辞めたくない働き甲斐のある施設で、職員が皆活き活きと従事しています。それを支えているのが「砧ホーム多職種協働原理」です。「砧ホーム多職種協働原理」は、「他職種の努力なくして介護職の成功はないが、介護職の成功なくして他職種の成功はない - 介護職の研鑽精励を前提とする -」という独自のチームワーク原理のことで、介護職をメイン職種、他職種をサポート職種と位置付け、各専門職種が一丸となって施設目標を達成するための根本となる仕組みとして機能しています。
そのほか
苦情相談窓口03-3416-3164
第三者評価の実施あり
2024/11/1
第三者評価の結果
第三者評価の結果
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-08-29、事業所の記入日は 2025-07-18です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月3日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年9月3日）。
介護老人福祉施設の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針砧ホームは、施設サービス計画に基づき、利用者に対しては、可能な限り居宅における生活への復帰を念頭において入浴、排泄、食事等の介護、相談及び援助、社会生活上の世話、機能訓練、健康管理及び療養上の世話を行なうことにより、利用者がその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるようにすることを目指すものとする。
事業開始年月日1992/04/01
協力医療機関虎ノ門中村クリニック
サービスの内容
サービスの特色介護職をメイン職種、他職種をサポート職種としたチーム連携を重視し、介護プロフェッショナルキャリア段位制度や介護リフトを導入しての「持ち上げない介護」など、介護専門職の専門性を支持する最先端の取り組みを推進している。
リハビリテーション実施の有無あり
利用料
食費とその算定方法一日あたり2,090円(費用負担区分第4段階の方のみ対象でその他は基準費用額）
居住費とその算定方法一日あたり多床室1,303円、従来型個室1,761円（費用負担区分第4段階の方のみ対象でその他は基準費用額）
利用者負担軽減制度の有無あり
職員の状況
総従業者数34人
看護職員数 > 常勤3人
看護職員数 > 非常勤2人
看護職員の退職者数 > 常勤1人
看護職員の退職者数 > 非常勤1人
介護職員数 > 常勤19人
介護職員の退職者数 > 常勤3人
介護職員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数５年以上の介護職員の割合94.7％
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 60人（2026-09-01 時点）
入所定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均60人＜89.3人＞
入所者の平均年齢89.3歳
入所者の男女別人数男性：6人
女性：49人
要介護度別入所者数 > 要介護１0人
要介護度別入所者数 > 要介護２1人
要介護度別入所者数 > 要介護３23人
要介護度別入所者数 > 要介護４18人
要介護度別入所者数 > 要介護５13人
昨年度の退所者数21人
入所者の平均的な入所日数1,002日
待機者数53人
設備
ユニット型居室の有無なし
居室の状況 > 個室14.9㎡
4室
居室の状況 > 4人部屋38.21㎡
15室
消火設備の有無あり
事業所の特色
空き人数空き数/定員
0/60人
定員60人中、現在の空き数0人です。
（2026年09月01日時点）
サービスの内容に関する自由記述介護職をメイン職種、他職種をサポート職種としたチーム連携を重視し「介護プロフェッショナルキャリア段位制度」「介護リフトや職員の動きをアシストするスーツを導入しての持ち上げない介護」「各種見守り機器」など、介護専門職の専門性を支持する最先端の取り組みを推進している。
サービスの質の向上に向けた取組専門性の向上を目指すことを事業計画に揚げて質の向上に取り組んでいます。また、施設内での勉強会も月に一回ペースで開催しており、年に一度は成果報告会を開催しています。外部に向けた発表も積極的に行い、東社協主催のアクティブ福祉in東京等での発表が定例になっています。
業務レベルでは、サービスマナーや安全・衛生の向上を目指したワーキンググループが活動し、それぞれ計画的にサービスマナー向上週間や安全週間を実施し、定期的に職員への意識付けが図られています。
併設されているサービス友愛十字会は、昭和25年にハワイ在留邦人の方々からの寄付金を基金に、身体障害者の更生援護事業を行う団体として設立された社会福祉法人です。昭和28年から三笠宮崇仁親王殿下を、同49年から寛仁親王殿下を総裁に戴いておりました。友愛十字会は、設立以来幾多の変遷を経て今日に至っておりますが、現在は以下の事業を総従業員約300名で経営しております。
（障害福祉事業）
1 身体障害者福祉法第22条の売店第一作業所「友愛書房」（千代田区）
2 指定障害福祉サービス「世田谷更生館」
3 障害者支援施設（生活介護事業・施設入所支援）「友愛園」
4 福祉ホーム「コーポ友愛」
5 障害者福祉サービス（生活介護事業・身体障害者・児短期入所事業）「友愛デイサービスセンター」
6 指定障害者支援施設「東京聴覚障害者支援センター」（板橋区）
7 「港区立障害保健福祉センター」（港区からの受託事業）
（高齢福祉事業）
8 養護老人ホーム「友愛ホーム」
9 特別養護老人ホーム「友愛荘」（町田市）
10 特別養護老人ホーム「砧ホーム」
11 通所介護事業「砧デイサービスセンター」
12 地域包括支援センター「砧あんしんすこやかセンター」（世田谷区からの受託事業）
13 居宅介護支援事業所「砧介護保険サービス」
従業員の特色に関する自由記述介護職をメイン職種、他職種をサポート職種としたチーム連携を重視し、介護プロフェッショナルキャリア段位制度や介護リフトを導入しての「持ち上げない介護」など、介護専門職の専門性を支持する最先端の取り組みを推進しています。
誰もが辞めたくない働き甲斐のある施設で、職員が皆活き活きと従事しています。それを支えているのが「砧ホーム多職種協働原理」です。「砧ホーム多職種協働原理」は、「他職種の努力なくして介護職の成功はないが、介護職の成功なくして他職種の成功はない - 介護職の研鑽精励を前提とする -」という独自のチームワーク原理のことで、介護職をメイン職種、他職種をサポート職種と位置付け、各専門職種が一丸となって施設目標を達成するための根本となる仕組みとして機能しています。
そのほか
苦情相談窓口03-3416-3164
第三者評価の実施あり
2024/11/1
第三者評価の結果
第三者評価の結果
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-08-29、事業所の記入日は 2025-07-28です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月3日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年9月3日）。
この事業所が提供しているサービスとは？
短期入所生活介護とは？

短期入所生活介護（ショートステイ）は、特別養護老人ホームなどに数日から数週間泊まるサービスです。

短期入所生活介護のしくみと使い方短期入所生活介護の選び方

介護老人福祉施設とは？

特別養護老人ホーム（介護老人福祉施設）は、原則要介護3以上の人が最期まで暮らせる公的な施設です。

介護老人福祉施設のしくみと使い方介護老人福祉施設の選び方

世田谷区の介護老人福祉施設（26件）

世田谷区には介護老人福祉施設が26件あります。特別養護老人ホーム　ときわぎ世田谷や介護老人福祉施設きたざわ苑のほかにも多くの事業所があるため、担当のケアマネジャーに相談しながら候補を絞る方法もあります。

世田谷区の介護老人福祉施設は、65歳以上1万人あたりでは1.4件。全国の2.4件と比べるとかなり少ないです。

  • 定員60人は、世田谷区の介護老人福祉施設26件のなかで14番目に多い規模です（最も多いところは110人）。
  • 1つの事業所で2種類の介護サービスを届け出ています。世田谷区の介護老人福祉施設の平均は1.46種類なので、まとめて頼める範囲が広いほうです。
世田谷区のほかの介護老人福祉施設（当サイトでよく見られている順）
世田谷区の介護老人福祉施設をすべて見る（26件）
データについて

データ基準日: 2026-07-09 ／ 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-07-09 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています（最終確認 2026年9月3日／最終更新 2026年9月3日）。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。