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ライフ・テクノサービス鈴鹿

ライフ・テクノサービススズカ

鈴鹿市福祉用具貸与特定福祉用具販売
基本情報
所在地三重県鈴鹿市石薬師町1472
地図で見る
電話番号059-226-8217
FAX番号059-226-8240
運営法人株式会社ライフ・テクノサービス
法人番号: 6190001001700
公式サイトhttp://www.life-techno.jp/
事業所番号2470302890
提供している介護サービス（2件）
サービスの種類利用可能曜日
福祉用具貸与平日,土曜日,日曜日,祝日
土・日・祝日は当番制
特定福祉用具販売平日,土曜日,日曜日,祝日
土・日・祝日は当番制
福祉用具貸与の詳しい情報
公表されている項目7
事業所の概要
運営方針・人を軸にします。
健全な事業活動を行い、顧客・株主・従業員と関係者の幸せの一致を図ります。
・豊かな価値を創造します。
誠意と創意をもって福祉と情報の分野を中心に革新をすすめ、豊かな価値の創造を行います。
・社会に貢献します。
良き企業市民として事業活動や豊かな価値の創造をとおし社会の発展に貢献します。
事業開始年月日2015/06/01
サービス提供地域鈴鹿市内、亀山市内
営業時間（平日）8時30分～17時30分
営業時間（土曜）8時30分～17時30分
営業時間（日曜）8時30分～17時30分
営業時間（祝日）8時30分～17時30分
営業時間（留意事項）土・日・祝日は当番制
定休日土・日・祝日
サービスの内容
サービスの特色365日営業を行っています。
基本的には自社在庫商品、自社整備で対応しています。
営業担当者すべてが福祉用具専門相談員資格を取得しています。
住宅改修工事についても基本的には自社大工にて施工対応しています。
利用料
貸与の種目 > 車いすあり
貸与の種目 > 特殊寝台あり
貸与の種目 > 床ずれ防止用具あり
貸与の種目 > 体位変換器あり
貸与の種目 > 手すりあり
貸与の種目 > スロープあり
貸与の種目 > 歩行器あり
貸与の種目 > 歩行補助つえあり
貸与の種目 > 認知症老人徘徊感知機器あり
貸与の種目 > 移動用リフトあり
貸与の種目 > 自動排泄処理装置あり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 （サービス提供地域では交通費の負担はありません）通常の実施地域外で自動車等を使用した場合は、経路1キロメートル当り20円を頂きます。
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法納品場所までにフェリー代金、通行料、駐車料等が必要な場合はその実費を頂きます。
キャンセル料とその算定方法なし
職員の状況
総従業者数7人
福祉用具専門相談員数 > 常勤6人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤3人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数１０年以上の福祉用具専門相談員の割合0％
利用者の状況
利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均2725人＜737.5人＞
要介護度別利用者数 > 要支援１221人
要介護度別利用者数 > 要支援２429人
要介護度別利用者数 > 要介護１399人
要介護度別利用者数 > 要介護２560人
要介護度別利用者数 > 要介護３508人
要介護度別利用者数 > 要介護４346人
要介護度別利用者数 > 要介護５262人
事業所の特色
サービスの質の向上に向けた取組鈴鹿市、亀山市内を主な活動エリアとし、7名の専門相談員が協力体制をとりながらきめ細やかなサービスを提供できるように活動しています。
福祉用具専門相談員の上位資格である、福祉用具選定士や福祉用具プランナーの資格取得も積極的に行い、より専門性の高いサービスが提供できるように取り組んでいます。
従業員の特色に関する自由記述全員が協力し合えるチームワークの良さが特徴です。
そのほか
苦情相談窓口059-226-8217
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-12-23、事業所の記入日は 2025-10-27です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月28日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年8月28日）。
特定福祉用具販売の詳しい情報
公表されている項目7
事業所の概要
運営方針・人軸にします。
健全な事業活動を行い、顧客・株主・従業員と関係者の幸せの一致を図ります。
・豊かな価値を創造します。
誠意と創意をもって福祉と情報の分野を中心に革新をすすめ、豊かな価値の創造を行います。
・社会に貢献します。
良き企業市民として事業活動や豊かな価値の創造をとおし社会の発展に貢献します。
事業開始年月日2015/06/01
サービス提供地域鈴鹿市内、亀山市内
営業時間（平日）8時30分～17時30分
営業時間（土曜）8時30分～17時30分
営業時間（日曜）8時30分～17時30分
営業時間（祝日）8時30分～17時30分
営業時間（留意事項）土・日・祝日は当番制
定休日土・日・祝日
サービスの内容
サービスの特色365日営業を行っています。
基本的には自社在庫商品、自社整備で対応しています。
営業担当者すべてが福祉用具専門相談員資格を取得しています。
住宅改修工事についても基本的には自社大工にて施工対応しています。
利用料
販売の種目 > 腰掛便座あり
販売の種目 > 自動排泄処理装置の交換可能部品あり
販売の種目 > 排泄予測支援機器なし
販売の種目 > 入浴用いすあり
販売の種目 > 浴槽用手すりあり
販売の種目 > 浴槽内いすあり
販売の種目 > 入浴台あり
販売の種目 > 浴室内すのこあり
販売の種目 > 浴槽内すのこあり
販売の種目 > 入浴用介助ベルトあり
販売の種目 > 簡易浴槽あり
販売の種目 > 移動用リフトのつり具の部分あり
販売の種目 > スロープ※可搬型は除くあり
販売の種目 > 歩行器※歩行車は除くあり
販売の種目 > 歩行補助つえ※松葉杖は除くあり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 （サービス提供地域では交通費の負担はありません）特になし
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法特になし
職員の状況
総従業者数7人
福祉用具専門相談員数 > 常勤6人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤3人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数１０年以上の福祉用具専門相談員の割合0％
利用者の状況
利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均20人＜15.1人＞
要介護度別利用者数 > 要支援１1人
要介護度別利用者数 > 要支援２9人
要介護度別利用者数 > 要介護１2人
要介護度別利用者数 > 要介護２4人
要介護度別利用者数 > 要介護３0人
要介護度別利用者数 > 要介護４4人
要介護度別利用者数 > 要介護５0人
事業所の特色
サービスの質の向上に向けた取組鈴鹿市内と亀山市内を主に7名の福祉用具専門相談員が協力体制をとりながらきめ細やかなサービスを提供できるように取り組んでいます。
福祉用具専門相談員の上位資格である、福祉用具選定士や福祉用具プランナーの資格取得も積極的に行い、より専門性の高いサービスを提供できるように取り組んでいます。
従業員の特色に関する自由記述福祉用具専門相談員6名中5名が20代と平均年齢の若い営業所ではありますが、全員が協力し合えるチームワークの良さが特徴です。
そのほか
苦情相談窓口059-226-8217
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-12-23、事業所の記入日は 2025-10-27です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年8月28日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年8月28日）。
この事業所が提供しているサービスとは？
福祉用具貸与とは？

福祉用具貸与は、介護ベッドや車いすなどを介護保険で月額数百円から借りられる仕組みです。

福祉用具貸与のしくみと使い方福祉用具貸与の選び方

特定福祉用具販売とは？

特定福祉用具販売は、入浴や排せつに使う用具を年10万円まで介護保険で買える仕組みです。

特定福祉用具販売のしくみと使い方特定福祉用具販売の選び方

鈴鹿市の福祉用具貸与（8件）

鈴鹿市の福祉用具貸与は8件あり、Resoraレントケアサポートやタニオカライフなどいくつもの選択肢があります。比較検討して、いちばん合う事業者を見つけましょう。

鈴鹿市の福祉用具貸与は、65歳以上1万人あたりでは1.6件。全国の1.9件と比べるとやや少ないです。

  • 日曜も利用できます。鈴鹿市の福祉用具貸与8件のうち、日曜に対応しているのは1件です。
  • 1つの事業所で2種類の介護サービスを届け出ています。鈴鹿市の福祉用具貸与の平均は1.75種類なので、まとめて頼める範囲が広いほうです。
鈴鹿市のほかの福祉用具貸与（当サイトでよく見られている順）
鈴鹿市の福祉用具貸与をすべて見る（8件）
データについて

データ基準日: 2026-07-09 ／ 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-07-09 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています（最終確認 2026年8月28日／最終更新 2026年8月28日）。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。