富士ライフサポート小田原営業所

フジライフサポートオダワラエイギョウショ

基本情報
所在地神奈川県小田原市久野857-1
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電話番号0465-32-3731
FAX番号0465-32-3331
運営法人富士フイルム生活協同組合
法人番号: 3021005006168
公式サイトhttp://www.fujifilm.coop/service/kaigo/index.shtml#04
事業所番号1472300258
提供している介護サービス(2件)
サービスの種類利用可能曜日
福祉用具貸与平日,土曜日
特定福祉用具販売平日,土曜日
福祉用具貸与の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針事業の実施にあたっては、ご利用者の意思および人格を尊重して、常にご利用者の立場に立ったサービスの提供に努めています。また、ご利用者が自立した日常生活を営む事ができるよう、ご利用者の心身の状況・希望およびその置かれている環境を踏まえた適切な福祉用具の選定の援助・取付・調整を行い、福祉用具を貸与する事により、ご利用者の日常生活の便宜やご利用者を介護する方の負担の軽減を図ります。そして、地域との結びつきを重視し、市町村・他の居宅サービス事業者・その他の保健医療サービス及び福祉サービスを提供する方々との連携に努めます。
事業開始年月日2000/04/01
サービス提供地域伊勢原市 小田原市 秦野市 平塚市 南足柄市 足柄上郡:大井町 開成町 中井町 松田町 山北町 足柄下郡:箱根町 真鶴町 湯河原町 中郡:大磯町 二宮町
営業時間(平日)9時30分~17時30分
営業時間(土曜)9時30分~17時30分
定休日日曜日、祝日、年末年始(12月29日~1月4日)
サービスの内容
サービスの特色福祉用具専門相談員の資格に加え、ヘルパー資格も随時取得させる事により、ご利用者様の身体状況やご家族の介護状況等を十分に理解し、お客様の立場にたったご提案ができるように心掛けています。また、商品研修や適合研修等の職員研修も積極的に行い、サービスの質の向上に努めております。病院や施設との繋がりも強く、OT・PT・ケアマネージャーの方々に対する商品等の勉強会も定期的に開催させて頂いております。
利用料
貸与の種目 > 車いすあり
貸与の種目 > 特殊寝台あり
貸与の種目 > 床ずれ防止用具あり
貸与の種目 > 体位変換器あり
貸与の種目 > 手すりあり
貸与の種目 > スロープあり
貸与の種目 > 歩行器あり
貸与の種目 > 歩行補助つえあり
貸与の種目 > 認知症老人徘徊感知機器あり
貸与の種目 > 移動用リフトあり
貸与の種目 > 自動排泄処理装置なし
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)通常の事業実施地域以外の地域で行う指定福祉用具貸与に要した交通費は、実施地域を超えた地点から、最寄のインターチェンジまでの高速道路実費とする。(高速道路を使用した場合のみ発生)
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法重機などの機械およびオペレーターの実費。(要見積もり)2人を超える3人目からの人件費(1人:7,500円)
キャンセル料とその算定方法あり
職員の状況
総従業者数17人
福祉用具専門相談員数 > 常勤10人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤2人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の福祉用具専門相談員の割合70%
利用者の状況
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均4672人<1093.5人>
要介護度別利用者数 > 要支援1263人
要介護度別利用者数 > 要支援2544人
要介護度別利用者数 > 要介護1936人
要介護度別利用者数 > 要介護21214人
要介護度別利用者数 > 要介護3769人
要介護度別利用者数 > 要介護4601人
要介護度別利用者数 > 要介護5345人
そのほか
苦情相談窓口0465-32-3731
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-12-24、事業所の記入日は 2025-10-30です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月1日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月1日)。
特定福祉用具販売の詳しい情報
公表されている項目6
事業所の概要
運営方針事業の実施にあたっては、ご利用者の意思および人格を尊重して、常にご利用者の立場に立ったサービスの提供に努めています。また、ご利用者が自立した日常生活を営む事ができるよう、ご利用者の心身の状況・希望およびその置かれている環境を踏まえた適切な福祉用具の選定の援助・取付・調整を行い、福祉用具を販売する事により、ご利用者の日常生活の便宜やご利用者を介護する方の負担の軽減を図ります。そして、地域との結びつきを重視し、市町村・他の居宅サービス事業者・その他の保健医療サービス及び福祉サービスを提供する方々との連携に努めます。
事業開始年月日1997/04/01
サービス提供地域伊勢原市 小田原市 秦野市 平塚市 南足柄市 足柄上郡:大井町 開成町 中井町 松田町 山北町 足柄下郡:箱根町 真鶴町 湯河原町 中郡:大磯町 二宮町
営業時間(平日)9時30分~17時30分
営業時間(土曜)9時30分~17時30分
定休日日曜日・祝日・年末年始(12月29日~1月4日)
サービスの内容
サービスの特色福祉用具専門相談員の資格に加え、ヘルパー資格も随時取得させる事により、ご利用者様の身体状況やご家族の介護状況等を十分に理解し、お客様の立場にたったご提案ができるように心掛けています。また、商品研修や適合研修等の職員研修も積極的に行い、サービスの質の向上に努めております。病院や施設との繋がりも強く、OT・PT・ケアマネージャーの方々に対する商品等の勉強会も定期的に開催させて頂いております。
利用料
販売の種目 > 腰掛便座あり
販売の種目 > 自動排泄処理装置の交換可能部品あり
販売の種目 > 排泄予測支援機器あり
販売の種目 > 入浴用いすあり
販売の種目 > 浴槽用手すりあり
販売の種目 > 浴槽内いすあり
販売の種目 > 入浴台あり
販売の種目 > 浴室内すのこあり
販売の種目 > 浴槽内すのこあり
販売の種目 > 入浴用介助ベルトあり
販売の種目 > 簡易浴槽あり
販売の種目 > 移動用リフトのつり具の部分あり
販売の種目 > スロープ※可搬型は除くあり
販売の種目 > 歩行器※歩行車は除くあり
販売の種目 > 歩行補助つえ※松葉杖は除くあり
サービス提供地域外での交通費とその算定方法 (サービス提供地域では交通費の負担はありません)通常の事業実施地域以外の地域で行う特定福祉用具販売に要した交通費は、実施地域を越えた地点から、最寄のインターチェンジまでの高速道路実費とする。(高速道路を使用した場合のみ発生)
搬入に特別な措置がいる場合の費用と、その算定方法重機などの機械およびオペレーターの実費。(要見積もり)2人を超える3人目からの人件費(1人:7,500円)
職員の状況
総従業者数17人
福祉用具専門相談員数 > 常勤10人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 常勤2人
福祉用具専門相談員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数10年以上の福祉用具専門相談員の割合70%
利用者の状況
利用者総数 ※<>内の数値は都道府県平均18人<12.2人>
要介護度別利用者数 > 要支援11人
要介護度別利用者数 > 要支援25人
要介護度別利用者数 > 要介護15人
要介護度別利用者数 > 要介護21人
要介護度別利用者数 > 要介護33人
要介護度別利用者数 > 要介護42人
要介護度別利用者数 > 要介護51人
そのほか
苦情相談窓口0465-32-3731
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-12-24、事業所の記入日は 2025-10-30です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月1日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月1日)。
この事業所が提供しているサービスとは?
福祉用具貸与とは?

福祉用具貸与は、介護ベッドや車いすなどを介護保険で月額数百円から借りられる仕組みです。

福祉用具貸与のしくみと使い方福祉用具貸与の選び方

特定福祉用具販売とは?

特定福祉用具販売は、入浴や排せつに使う用具を年10万円まで介護保険で買える仕組みです。

特定福祉用具販売のしくみと使い方特定福祉用具販売の選び方

小田原市の福祉用具貸与(6件)

小田原市の福祉用具貸与は6件あり、ダスキンヘルスレント小田原ステーションやメディケアセンター小田原などいくつもの選択肢があります。比較検討して、いちばん合う事業者を見つけましょう。

小田原市の福祉用具貸与は、65歳以上1万人あたりでは1件。全国の1.9件と比べるとかなり少ないです。

データについて

データ基準日: 2026-07-09 / 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-07-09 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています(最終確認 2026年9月1日/最終更新 2026年9月1日)。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。