ティー・シー・デイサービス

ティー・シー・デイサービス

基本情報
所在地大阪府東大阪市中小阪1丁目8番14号 TCビル1階
地図で見る
電話番号06-6730-3033
FAX番号06-6753-8610
運営法人株式会社なごみ
法人番号: 8370601003357
公式サイトhttps://www.suzurankizuna.com
事業所番号2795001557
定員最大 10人
提供している介護サービス(1件)
サービスの種類利用可能曜日備考
地域密着型通所介護平日,土曜日,祝日共生型: なし / 介護保険の指定基準: 通常の指定 / 障害福祉の指定基準: なし
事業所の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針利用者に可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、必要な日常生活上の世話及び機能訓練等の介護その他必要な援助を行う。
利用者の意思及び人格を尊重し、常に利用者の立場に立ったサービスの提供に努める。
事業開始年月日2024/5/1
サービス提供地域大阪府東大阪市
営業時間(平日)8時30分~16時30分
営業時間(土曜)8時30分~16時30分
営業時間(祝日)8時30分~16時30分
定休日日曜・12月31日から1月3日
延長サービスの有無なし
サービスの内容
サービスの特色暖かくのんびりとした空間、家庭的な思いやりを大切にサービスの提供に努めます。
利用者様の生活維持・向上が図れるようサポートいたします。
送迎サービスの有無あり
送迎時における居宅内介助等の実施の有無なし
利用料
サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 (サービスの提供地域では送迎費の負担はありません)利用者の居宅が、通常の事業の実施地域以外の場合においても送迎に要する費用の実費を請求いたしません。
延長料金とその算定方法時間を越えるサービスの提供は行っていない。
食費とその算定方法昼食代1食あたり 550円 おやつ代1食あたり50円 (食材料費及び調理コスト)
キャンセル料とその算定方法あり
利用者負担軽減制度の有無なし
職員の状況
総従業者数10人
看護職員 > 非常勤3人
看護職員の退職者数 > 常勤0人
看護職員の退職者数 > 非常勤0人
介護職員 > 常勤1人
介護職員 > 非常勤1人
介護職員の退職者数 > 常勤0人
介護職員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数5年以上の介護職員の割合50%
利用者の状況
受け入れ可能人数5人 / 最大 10人(2024-12-17 時点)
利用定員 ※<>内の数値は都道府県平均14人<人>
要介護度別利用者数 > 要介護12人
要介護度別利用者数 > 要介護25人
要介護度別利用者数 > 要介護36人
要介護度別利用者数 > 要介護41人
要介護度別利用者数 > 要介護53人
設備
浴室設備の数1か所
消火設備の有無あり
事業所の特色
保険外の利用料等に関する自由記述昼食は、おやつ代込みで500円となります。
そのほか
苦情相談窓口06-6730-3033
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-11-05、事業所の記入日は 2025-09-20です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月3日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月3日)。
地域密着型通所介護とは?

地域密着型通所介護は、定員18人以下の小規模なデイサービスです。

地域密着型通所介護のしくみと使い方地域密着型通所介護の選び方

東大阪市の地域密着型通所介護(79件)

東大阪市には地域密着型通所介護が79件あります。デイサービス やさしいはこやGENKINEXT東大阪弥刀のほかにも多くの事業所があるため、担当のケアマネジャーに相談しながら候補を絞る方法もあります。

東大阪市の地域密着型通所介護は、65歳以上1万人あたりでは6件。全国の5件と比べるとやや多いです。

  • 祝日も利用できます。東大阪市の地域密着型通所介護79件のうち61件が祝日に対応しています。
  • 定員10人は、東大阪市の地域密着型通所介護79件のなかで26番目に多い規模です(最も多いところは100人)。
データについて

データ基準日: 2026-08-27 / 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-08-27 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています(最終確認 2026年9月3日/最終更新 2026年9月3日)。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。