エイジトピア・ナゴヤ
エイジトピア・ナゴヤ
基本情報
| 所在地 | 愛知県名古屋市中区新栄3-7-10 地図で見る |
|---|---|
| 電話番号 | 052-251-1005 |
| FAX番号 | 052-243-4046 |
| 運営法人 | 株式会社 あおいメディカル 法人番号: 5180001049270 |
| 公式サイト | https://agetopia.jp |
| 事業所番号 | 2370600591 |
| 定員 | 最大 64人 |
提供している介護サービス（1件）
事業所の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
| 運営方針 | 穏やかな日々・楽しさ・安全な生活 |
|---|---|
| 事業開始年月日 | 1991/03/01 |
| 協力医療機関 | 医療法人生寿会 かわな病院 |
サービスの内容
| 短期利用特定施設入居者生活介護の提供(予防を除く) | なし |
|---|---|
| 入居に関する要件 > 自立している者を対象 | あり |
| 入居に関する要件 > 要支援の者を対象 | あり |
| 入居に関する要件 > 要介護の者を対象 | あり |
| 体験入居の内容 | 有（一泊3食付 7,422円） 内訳 食事3食代 1,922円 寝具代等 5,500円 |
| サービスの特色 | 介護サービス一覧表に基づく。当施設独自の介護サービスを含む。 |
利用料
| 利用料の支払方式 | 選択方式 |
|---|---|
| 入居時に必要な費用 (前払金方式の場合) > 初期償却率 | 0％ |
| 入居時に必要な費用 (前払金方式の場合) > 償却期間 | 120ヶ月 |
| 入居時に必要な費用 (前払金方式の場合) > 解約時返還金の算定方法 | 10年償却期間の内、毎年度10％償却を日割り計算で算定します。 |
| 毎月必要な主な費用 (月払い方式の場合) > 家賃 | 141,000円 |
| 毎月必要な主な費用 (月払い方式の場合) > 管理費 | 88,000円 |
| 毎月必要な主な費用 (月払い方式の場合) > 食費 | 59,640円 |
| 毎月必要な主な費用 (月払い方式の場合) > 光熱水費 | 0円 |
職員の状況
| 総従業者数 | 30人 |
|---|---|
| 看護職員数 > 常勤 | 1人 |
| 看護職員数 > 非常勤 | 6人 |
| 看護職員数の退職者数 > 常勤 | 0人 |
| 看護職員数の退職者数 > 非常勤 | 0人 |
| 介護職員数 > 常勤 | 10人 |
| 介護職員数 > 非常勤 | 2人 |
| 介護職員数の退職者数 > 常勤 | 1人 |
| 介護職員数の退職者数 > 非常勤 | 1人 |
| 経験年数１０年以上の介護職員の割合 | 66.7％ |
| 夜勤を行う従業者数 | 1.0人 |
利用者の状況
| 受け入れ可能人数 | 3人 / 最大 64人（2025-08-29 時点） |
|---|---|
| 入居定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均 | 64人＜51.2人＞ |
| 入居率 | 68％ |
| 入居者の平均年齢 | 89歳 |
| 入居者の男女別人数 | 男性：8人 女性：36人 |
| 要介護度別入居者数 > 自立 | 8人 |
| 要介護度別入居者数 > 要支援１ | 4人 |
| 要介護度別入居者数 > 要支援２ | 8人 |
| 要介護度別入居者数 > 要介護１ | 8人 |
| 要介護度別入居者数 > 要介護２ | 7人 |
| 要介護度別入居者数 > 要介護３ | 2人 |
| 要介護度別入居者数 > 要介護４ | 4人 |
| 要介護度別入居者数 > 要介護５ | 3人 |
| 昨年度の退居者数 | 7人 |
設備
| 居室の状況 > 一般（自立した人）の個室 > 床面積 | ㎡ |
|---|---|
| 居室の状況 > 一般（自立した人）の相部屋 > 床面積 | ㎡ |
| 居室の状況 > 介護が必要な人の個室 > 床面積 | 31.00㎡ |
| 居室の状況 > 介護が必要な人の個室 > 室数 | 36室 |
| 居室の状況 > 介護が必要な人の相部屋 > 床面積 | 37.74㎡ |
| 居室の状況 > 介護が必要な人の相部屋 > 室数 | 12室 |
| 居室の状況 > 一時的に介護が必要になったときの部屋 > 床面積 | ㎡ |
| 消火設備の有無 | あり |
事業所の特色
| 空き人数 | 空き数/定員 3/64人 定員64人中、現在の空き数3人です。 （2025年08月29日時点） |
|---|---|
| サービスの内容に関する自由記述 | 介護認定によってサービス内容が違います。個々の現状に合わせ、本人様の希望に沿ったサービスを提供させて頂きます。 サービス内容も入居者の皆様の意見を取り入れながら、整備しておりますので、満足、平等にあう充実したサービスを 考えております。 |
| サービスの質の向上に向けた取組 | 定期的なカンファレンス、外部研修への参加による知識の向上、eラーニング研修、職員のモチベーションアップのためのミーテイング、協力病院や主治医との協力体制による医療サービス提供、働きながら介護福祉士取得を目指すものに対する実務者研修等受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対する喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等を取り組んでいます。 |
| 賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容 | 専門性の高い研修、資格取得支援を実施している |
| 保険外の利用料等に関する自由記述 | 個別的なサービスや個人的な外出同行、提携外病院の通院介助、介護保険サービスの範囲外サービスが 含まれることと、人員体制2.5：1の割合で配置しているので人件費分も含んでいます。 |
| 従業員の特色に関する自由記述 | 当施設の職員は入居者様へのサービスの質をいかに上げていくかの理念を大切にしています。 入居して良かったと感じていただけるような施設を、職員一同目指しています。 職員は比較的人生経験豊富な方が多いので、入居者様とのコミニケーショーンは充実しており、家庭的な雰囲気を 大切に、安心感、快適さを提供します。 |
| 利用者の特色に関する自由記述 | 女性が９割入居されているホームです。各々のライフスタイルを持っており、気が合う仲間同士で談笑したり、関心のあるイベント・ミニサークルに参加ししています。プライバシーを保ちながら生活ができ、自分で色々と選択しながら自由を謳歌する方が多いと感じます。 |
| 勤務時間 | 日勤勤務9：00～18：00 早番勤務7：00～16：00 夜勤勤務17：30～9：30 当直勤務17：30～21：00 5：00～9：30 |
| 賃金体系 | ー給与ー基準内賃金ー基本給、職務手当、調整手当、責任者手当、ケアマネ手当、特別手当 賃金 ー基準外賃金ー通勤手当、夜勤手当，当直手当、年末年始手当、待機手当、改善手当、時間外勤務手当、休日勤務手当、深夜勤務手当 ー賞与 |
| 休暇制度の内容および取得状況 | 年次有給休暇、半日単位での年次有給休暇、特別休暇、母性健康管理のための休暇等、出産休暇、育児・介護休業、子の看護休暇等 有給消化率100％ |
| 福利厚生の状況 | 共済制度、飲料無料提供、慶弔見舞金制度、インフルエンザ予防接種負担、歓送迎会等、お盆手当、資格取得制度 |
| 離職率 | 10％ |
| 入浴形態（一般浴、機械浴） | 一般浴（個浴） |
そのほか
| 苦情相談窓口 | 052-251-1005 |
|---|---|
| 第三者評価の実施 | あり 2017/09/30 |
| 損害賠償保険の加入 | あり |
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-09-11、事業所の記入日は 2025-08-19です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月1日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年9月1日）。
当サイトは 2026年9月1日 にもとのデータを確認しています（この内容の最終更新は 2026年9月1日）。
特定施設入居者生活介護とは？
特定施設入居者生活介護は、有料老人ホーム・軽費老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅のうち、都道府県の指定を受けた住まいで受ける介護サービスです。
名古屋市中区の特定施設入居者生活介護（10件）
名古屋市中区の特定施設入居者生活介護は10件あり、介護専用型有料老人ホ－ムグリ-ンヒルや金山ケアコミュニティそよ風などいくつもの選択肢があります。比較検討して、いちばん合う事業者を見つけましょう。
名古屋市中区の特定施設入居者生活介護は、65歳以上1万人あたりでは5.6件。全国の1.5件と比べると1.5倍以上の多さです。
- 定員64人は、名古屋市中区の特定施設入居者生活介護10件のなかで4番目に多い規模です（最も多いところは141人）。
名古屋市中区のほかの特定施設入居者生活介護（当サイトでよく見られている順）
データについて
データ基準日: 2026-09-01 ／ 当サイト掲載開始: 2026-08-19
掲載情報は 2026-09-01 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています（最終確認 2026年9月1日／最終更新 2026年9月1日）。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。