ソレイユ千種

ソレイユチクサ

基本情報
所在地愛知県名古屋市千種区千種二丁目22番1号 ソレイユ千種
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電話番号052-745-8171
FAX番号052-732-1139
運営法人愛知メディカルサービス株式会社
法人番号: 9180001055224
公式サイトhttps://www.aichi-medical.co.jp
事業所番号2370101368
定員最大 63人
提供している介護サービス(1件)
事業所の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針事業所の生活相談員等は、特定施設サービス計画に基づき、入浴、排泄、食事等の介護その他の日常生活上の世話、機能訓練及び療養上の世話を行うことにより、要介護状態等となった場合でも、利用者が事業所においてその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう援助を行う。
事業開始年月日2006/05/01
協力医療機関医療法人純正会 東洋病院
サービスの内容
短期利用特定施設入居者生活介護の提供(予防を除く)なし
入居に関する要件 > 自立している者を対象あり
入居に関する要件 > 要支援の者を対象あり
入居に関する要件 > 要介護の者を対象あり
体験入居の内容体験入居が可能です。 1泊2食付/1人7,903円(消費税抜き)
サービスの特色当法人グループには病院5ヶ所、グループホーム、老人保健施設、居宅介護支援事業所等があり、充実した介護・看護・医療体制、バックアップ体制でサービスの提供に当たります。ワンランク上のサービスを心がけております。
利用料
利用料の支払方式選択方式
入居時に必要な費用 (前払金方式の場合) > 初期償却率30%
入居時に必要な費用 (前払金方式の場合) > 償却期間70ヶ月
入居時に必要な費用 (前払金方式の場合) > 解約時返還金の算定方法返還金は入居一時金償却期間内の場合に、下記算式により、契約終了日の翌日から起算して3ヶ月以内に返還します。
○入居者が満65歳以上で入居した場合
(入居一時金-初期償却)×{(150カ月-入居後経過月数)/("150" カ月)}
○入居者が満60歳以上65歳未満で入居した場合
(入居一時金+付加金-初期償却)×{(150カ月+入居時の満"65" 歳までの月数-入居後経過月数)/("150" カ月+入居時の満"65" 歳までの月数)}
<入居後3ヶ月以内の解約の場合>(死亡含む)
1日当たりの家賃相当額
入居一時金×80%(均等償却部分の割合)÷150カ月(償却月数)÷30日
返還金額(下記ア+イ)
入居一時金のうち、均等償却部分の額から上記で算出した1日当たり家賃相当額の、入居日から契約終了日までの額を控除した額
入居一時金×80%-(①×入居日から契約終了日までの日数)
入居一時金のうち、非返還対象分の額
<入居日より3ヶ月から6ヶ月以内での解約>
・生前退去(ご入居者様の意思による退去)による解約
入居一時金×{(150カ月-入居後経過月数)/("150" カ月)}-30万円(解約手数料)
・死亡退去による解約
死亡退去による解約の場合,入居日より3ヶ月~6ヶ月の場合であっても,以下の算定方法の通り,初期償却を実施いたします。
・入居者が満65歳以上で入居した場合
(入居一時金-初期償却)×(150カ月-入居後経過月数)/("150" カ月)
・入居者が満60歳以上65歳未満で入居した場合
(入居一時金+付加金-初期償却)
×(150カ月+入居時の満"65" 歳までの月数-入居後経過月数)/("150" カ月+入居時の満"65" 歳までの月数)
○追加入居一時金について、追加入居日後60か月以内に本契約が終了、及び追加入居者が死亡又は退去した場合
追加入居一時金×(60カ月-追加入居後の経過月数)/("60" カ月)
※計算結果に円未満の端数が算出される場合は、円未満を四捨五入します。
※一時金償却期間経過後は返還金がなくなりますが、追加の入居一時金は必要ありません。
※「解約手数料」とは、入居前にかかる募集活動費です。
※「入居後経過月数」及び「追加入居後の経過月数」とは、入居日を起算日として、本契約が解約されるまでの月数とします。ただし、本契約が解約された日が毎月の起算日に応答する日の前日ではない場合は、入居後経過月数が整数の月数とはならずに、+算出結果に端日数が生じるため、その端日数については次のとおり日割り計算により算出し、整数の月数に加算します。
端日数分の(追加入居)入居後経過日数=端日数/30
※退去時には居室の原状回復のための費用を差し引かれる場合があります。
毎月必要な主な費用 (月払い方式の場合) > 家賃0円
毎月必要な主な費用 (月払い方式の場合) > 管理費99,000円
毎月必要な主な費用 (月払い方式の場合) > 食費70,620円
毎月必要な主な費用 (月払い方式の場合) > 光熱水費11,000円
職員の状況
総従業者数41人
看護職員数 > 常勤6人
看護職員数 > 非常勤3人
看護職員数の退職者数 > 常勤2人
看護職員数の退職者数 > 非常勤0人
介護職員数 > 常勤19人
介護職員数 > 非常勤8人
介護職員数の退職者数 > 常勤5人
介護職員数の退職者数 > 非常勤2人
経験年数10年以上の介護職員の割合11.1%
夜勤を行う従業者数4人
利用者の状況
受け入れ可能人数18人 / 最大 63人(2026-02-24 時点)
入居定員 ※<>内の数値は都道府県平均135人<51.2人>
入居率86%
入居者の平均年齢87.4歳
入居者の男女別人数男性:18人
女性:69人
要介護度別入居者数 > 自立33人
要介護度別入居者数 > 要支援12人
要介護度別入居者数 > 要支援22人
要介護度別入居者数 > 要介護16人
要介護度別入居者数 > 要介護210人
要介護度別入居者数 > 要介護316人
要介護度別入居者数 > 要介護410人
要介護度別入居者数 > 要介護58人
昨年度の退居者数22人
設備
居室の状況 > 一般(自立した人)の個室 > 床面積33.57㎡
居室の状況 > 一般(自立した人)の個室 > 室数36室
居室の状況 > 一般(自立した人)の相部屋 > 床面積㎡
居室の状況 > 介護が必要な人の個室 > 床面積20.03㎡
居室の状況 > 介護が必要な人の個室 > 室数63室
居室の状況 > 介護が必要な人の相部屋 > 床面積㎡
居室の状況 > 一時的に介護が必要になったときの部屋 > 床面積20.93㎡
居室の状況 > 一時的に介護が必要になったときの部屋 > 室数2室
消火設備の有無あり
事業所の特色
空き人数空き数/定員
18/63人
定員63人中、現在の空き数18人です。
(2026年02月24日時点)
サービスの内容に関する自由記述医療法人が母体なので、医療と介護の連携が充実。緊急時には、協力医療機関や近隣医療機関への受診や入院がスムーズに行われるため安心との高評価を得ている。
看護師が24時間常駐しているので、医療依存度の高い方でも安心して生活できる。
介護フロアでは、理学療法士が体操や歩行訓練を行い、言語聴覚士が口腔機能訓練を実施。
月々のイベントも充実していて、初詣、お花見、といった外出イベントや、室内での運動会、夏祭りを恒例で行っている。
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容会議にて事例発表、議事録にて全スタッフへ共有
好事例については、そのスタッフを中心に勉強会を実施したりしている
従業員の特色に関する自由記述20代~60代まで幅広い年齢のスタッフがいるので、なじみやすい雰囲気がある。
未経験で入社したスタッフも研修によりスキルを身につけられるので、介護福祉士や介護支援専門員の資格取得を目指す者が多数いる。
介護スタッフの半数以上が介護福祉士資格を取得しており、高い技術と知識で入居者の生活をサポートしている。
利用者の特色に関する自由記述自立から要介護5まで入居可能。
そのほか
苦情相談窓口052-745-8171
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2025-09-11、事業所の記入日は 2025-08-29です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月1日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月1日)。
特定施設入居者生活介護とは?

特定施設入居者生活介護は、有料老人ホーム・軽費老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅のうち、都道府県の指定を受けた住まいで受ける介護サービスです。

特定施設入居者生活介護のしくみと使い方特定施設入居者生活介護の選び方

名古屋市千種区の特定施設入居者生活介護(10件)

名古屋市千種区の特定施設入居者生活介護は10件。介護付き有料老人ホーム しもかた、そんぽの家 茶屋が坂をはじめ候補は多いので、対応できる曜日や空き状況で絞っていくとよいでしょう。

名古屋市千種区の特定施設入居者生活介護は、65歳以上1万人あたりでは2.5件。全国の1.5件と比べると1.5倍以上の多さです。

  • 定員63人は、名古屋市千種区の特定施設入居者生活介護10件のなかで最も多い規模です。
データについて

データ基準日: 2026-09-01 / 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-09-01 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています(最終確認 2026年9月1日/最終更新 2026年9月1日)。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。