デイサービスリハビリガーデン

デイサービスリハビリガーデン

基本情報
所在地刈谷市半城土西町2-14-5
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電話番号0566-45-6777
FAX番号0566-45-6778
運営法人株式会社アールエス
法人番号: 6180301024526
公式サイトhttps://www.rs-company.jp
事業所番号2372901195
定員最大 18人
提供している介護サービス(1件)
サービスの種類利用可能曜日備考
地域密着型通所介護平日,土曜日,祝日共生型: なし / 介護保険の指定基準: 通常の指定 / 障害福祉の指定基準: なし
事業所の詳しい情報
公表されている項目8
事業所の概要
運営方針個別の機能訓練指導に特化したデイサービス
事業開始年月日2012/06/01
サービス提供地域刈谷市
営業時間(平日)08時00分~17時00分
営業時間(土曜)08時00分~17時00分
営業時間(祝日)08時00分~17時00分
定休日日曜日
延長サービスの有無なし
サービスの内容
サービスの特色入浴、食事の提供なし
飲み物提供あり
機能訓練に特化したデイサービス
送迎サービスの有無あり
送迎時における居宅内介助等の実施の有無なし
利用料
サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 (サービスの提供地域では送迎費の負担はありません)サービス提供地域から出て5㎞以内は一律500円。それ以降は1㎞毎に100円。
延長料金とその算定方法なし
食費とその算定方法飲み物代90円
キャンセル料とその算定方法あり
利用者負担軽減制度の有無なし
職員の状況
総従業者数44人
看護職員 > 常勤1人
看護職員 > 非常勤5人
看護職員の退職者数 > 常勤0人
看護職員の退職者数 > 非常勤1人
介護職員 > 常勤9人
介護職員 > 非常勤13人
介護職員の退職者数 > 常勤1人
介護職員の退職者数 > 非常勤0人
経験年数5年以上の介護職員の割合22.7%
利用者の状況
受け入れ可能人数0人 / 最大 18人(2025-12-08 時点)
利用定員 ※<>内の数値は都道府県平均18人<12.1人>
要介護度別利用者数 > 要介護132人
要介護度別利用者数 > 要介護219人
要介護度別利用者数 > 要介護39人
要介護度別利用者数 > 要介護44人
要介護度別利用者数 > 要介護52人
設備
浴室設備の数0か所
消火設備の有無あり
事業所の特色
サービスの内容に関する自由記述機能訓練指導員による個別のリハビリプログラム。多職種(理学療法士、作業療法士、柔道整復師、マッサージ師)での総合アプローチ。
従業員の特色に関する自由記述20代中心の若くて元気なスタッフ
機能訓練指導員は多職種(理学療法士、作業療法士、柔道整復師、マッサージ師)、生活相談員、介護職員、看護職員等、国家資格所有者多数配置。
利用者2人につき1人の職員を配置
利用者の特色に関する自由記述リハビリ目的の利用者が多数を占めるため前向きな利用者が多い
介護予防、要介護1,2の割合が高い。
退院後の利用者多い。 脳卒中、骨折後、変形性関節症等。
そのほか
苦情相談窓口0566-45-6777
第三者評価の実施なし
損害賠償保険の加入あり
厚生労働省「介護サービス情報公表システム」より。この事業所の公表日は 2026-01-29、事業所の記入日は 2025-08-21です。 公表は年に1回のため、空き状況・職員数は変わっている場合があります。 最新の状況は事業所へ直接お問い合わせください。
当サイトは 2026年9月1日 にもとのデータを確認しています(この内容の最終更新は 2026年9月1日)。
地域密着型通所介護とは?

地域密着型通所介護は、定員18人以下の小規模なデイサービスです。

地域密着型通所介護のしくみと使い方地域密着型通所介護の選び方

刈谷市の地域密着型通所介護(15件)

刈谷市には地域密着型通所介護が15件あります。あづま家デイサービス刈谷やえんがわデイのほかにも多くの事業所があるため、担当のケアマネジャーに相談しながら候補を絞る方法もあります。

刈谷市の地域密着型通所介護は、65歳以上1万人あたりでは4.7件。全国の5件と比べるとほぼ同じです。

  • 祝日も利用できます。刈谷市の地域密着型通所介護15件のうち11件が祝日に対応しています。
  • 定員18人は、刈谷市の地域密着型通所介護15件のなかで2番目に多い規模です(最も多いところは180人)。
データについて

データ基準日: 2026-09-01 / 当サイト掲載開始: 2026-08-19

掲載情報は 2026-09-01 公開分のデータによるものです。事業所ごとの詳しい情報は、厚生労働省「介護サービス情報公表システム」を毎朝確認しています(最終確認 2026年9月1日/最終更新 2026年9月1日)。指定の有効性・提供内容の詳細は、各事業所または指定権者へ直接ご確認ください。